日経平均は続伸、出遅れているセクターや銘柄を見直す展開続く

　日経平均は続伸。21.95円高の22497.89円（出来高概算7億8490万株）で前場の取引を終えている。4日の米国では、引き続き雇用統計を受けた米長期金利の上昇を背景に、買いが先行。トランプ政権による鉄鋼及びアルミニウムの輸入関税を巡る貿易戦争への懸念が一服したほか、ハイテク株が選好され、終日堅調推移となった。4日のシカゴ日経平均は大証比50円高の22560円で引けており、そちらにサヤ寄せする格好から本日の東京市場では買いが先行した。その後は、ハイテク株の堅調さが目立ったものの、全般としては22500円水準でのもみ合いに終始する格好となった。

　東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1200を超え、全体の約6割程度を占めた。セクターでは、ゴム製品、その他製品、海運業、情報通信業、非鉄金属が堅調。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、ファナック<6954>
などが上昇した。前日の米国市場で、バンクオブアメリカ・メリルリンチが、米エヌビディアと米AMD（アドバンスト・マイクロ・デバイセズ）に対するゲーム市場からの好影響を指摘したことで上昇した流れを受けて、東京市場でも関連銘柄のソフトバンクG<9984>のほか、ハイテク株が全般堅調な動きとなった。

　本日の前場の東京市場では、ハイテク株主導で25日線の位置する22500円処を1週間ぶりに回復したが、直近の価格帯別売買高で商いの積み上がりがみられているこの水準を明確に上抜ける力強さは現状で確認されていない。週末に先物オプション特別清算指数算出（メジャーSQ）を控えていることもあり、25日線レベルでは強弱感が対立しやすいと考えられることから戻り売りも出やすく、為替相場が1ドル=110円を突破するなどの新たな材料がない限りは後場も上値の重い展開となろう。

　一方で、前週末までの1週間で3％を超える下落率となった非鉄金属、海運業、ゴム製品セクターや、前週末から今週初にかけて10％程度の調整を見せていた任天堂<7974>などを買い戻す動きは散見されている。6月12日で調整中の米朝首脳会談の開催に現実味が増してくるなかで、こういった出遅れているセクターや銘柄を見直す動きは継続しやすく、後場も短期資金を集める可能性があるだろう。

（雲宮祥士）



＜NH＞