■構想の背景と目的
リード獲得を「ゴール」から「スタート」へ
BtoBマーケティング活動において、投資対効果（ROI）をいかに高めるかは、常に最も重要なテーマの一つです。当社の調査においても、「商談につながる質の高いリードをいかに獲得するか」、そして「獲得したリードをいかに効果的に育成し、売上につなげるか」という、リード獲得と育成の両面にわたる課題が明らかになりました。本構想は、この課題を解決するため、リード獲得を単なる「ゴール」ではなく、見込み客とのコミュニケーションの「スタート」として再定義します。当社が提供するリードは名刺情報のみに留まりません。獲得後もメディア上の行動や興味関心に関するデータを活用し、顧客にとって最適なアプローチタイミングとストーリーを提供することで、見込み客との良好な関係構築を支援します。
■メディア独自の優位性
本構想の最大の強みは、当社が長年蓄積してきた膨大なメディアデータにあります。
1.広範かつ継続的なオーディエンスとの接点
累計約136万人の会員基盤と、BtoB関連領域における月間2,100万PVのメディア基盤を通じて、広範囲なオーディエンスと持続的な関係を築いています。リードを提供して終わりではなく、メディアを介して継続的に接点を持ち続けることで、リード獲得後のナーチャリング（顧客育成）プロセスまでを強力に支援します。
2.多様なリード獲得手法とフルファネルでの支援
当社の強みは、オーディエンスの行動特性やステージに合わせ、ファネルの入り口から出口までを一気通貫で最適にアプローチできる点にあります。広告による認知獲得や、テキストコンテンツ、デジタルイベント、動画によるリード創出など、多種多様なソリューションを活用し、最適なアプローチを実現します。
3.インテントデータの活用
「誰が、いつ、どのようなコンテンツに接触し、どんな領域の商材・サービスに関心が高まっているか」という、ユーザーの興味・関心を示すインテントデータ（意図のデータ）を保有しています。この独自のデータをリード獲得前から獲得後にわたる全プロセスで活用し、お客様のROI向上に貢献します。
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000332472&id=bodyimage1】
■構想の第一弾「Pipeline Dashboard」の提供開始
本構想の第一弾として、中核ツール「Pipeline Dashboard （パイプラインダッシュボード）」をリリースします。このダッシュボードを通じて、キャンペーンで獲得したリードを一元管理し、直感的なUIで分析できます。
おもな機能
・キャンペーンプランナー: メディアの膨大な閲覧データを活用し、有望なターゲットを可視化します。特定のテーマや領域に強い関心を示し、製品・ソリューションの導入可能性が高い個人や企業を、様々なカテゴリーや属性といった多角的な条件で高精度に抽出。まだリードとして獲得できていない潜在顧客のリストを生成し、キャンペーンにおける効果的なターゲティングを支援します。
・アセットレポート: お客様が実施したすべてのリード獲得キャンペーンの成果を統合し、横断的な分析を可能にします。また、獲得したリードのその後のメディア内での行動も継続的にトラッキング。関心度が高まったタイミングを可視化し、お客様が次にアプローチすべきリードの優先順位やタイミングの判断を支援します。
提供形態
・当社のリードジェネレーションサービスをご利用いただいているお客様に対し、無償で提供いたします。
「Pipeline Dashboard（パイプラインダッシュボード）」紹介ページ
http://go.itmedia.co.jp/l/291242/2025-10-16/2d2vllt
■今後の開発予定
「Campaign Central」は、今回のダッシュボードリリースをスタートとし、継続的な機能開発と高度化に取り組んでまいります。
・Account Based Marketing（ABM）に対応した機能の追加
・お客様のマーケティング基盤と連携し、獲得済みリードの変化を通知する機能
・成果に繋がったリード情報から、同様の特性を持つ新たなリード獲得に繋げる機能
■今後の展望 （事業責任者 多田頼正のコメント）
私たちは、情報を求めるオーディエンスと、優れたソリューションを持つクライアント企業との間に立ち、双方にとって価値ある「ビジネス機会」を創出し、最大化する存在でありたいと考えています。「Campaign Central」は、BtoBマーケティングにおけるリード獲得のあり方を、メディアという立場から、双方にとってより価値のあるものへと変革していく挑戦です。この基盤を通じて生まれる無数の出合いが、クライアント企業の成長、オーディエンスの課題解決や進化に繋がり、ひいては日本企業全体のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進の一助となることを目指してまいります。
以上
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＜本リリースに関するお問い合わせ＞
アイティメディア株式会社 広報担当
https://corp.itmedia.co.jp/pr/inquiry/
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