【調査結果】
◆プラントベースフード（PBF）は近年、持続可能な食品（サステナブルフード）または健康的な食品として世界的に注目を集めており、世界市場はこの10年間で約2.5倍に成長し、2022年で3兆1,372億円と3兆円超えの規模となった。欧米諸国を中心に環境問題や健康課題（肥満率の高さなど）が消費者全体に浸透しており、それを解決する手段としてPBFが受け入れられ、市場の急成長を後押ししている。
◆一方、日本市場は海外のような社会課題に基づいたニーズが少なく、欧米に比べて市場の成長率は緩やかである。日本では、PBFの味・食感に対する不満や認知度の低さが普及の妨げとなっているほか、輸入原材料への依存、価格の高さなどが市場競争力を低下させていることが課題となっている。しかし、日本の食品企業は高度な食品加工技術を持っているほか、日本の伝統的な食文化（豆腐や味噌など）のノウハウを活かすことができるポテンシャルも持っている。そのため、日本市場の進化に向けては、これらの強みを活かした研究開発の推進が重要である。そこで、当資料は、日本のPBFの研究開発に焦点を当て、最新の技術動向やトレンドを把握するために調査を実施した。
◆直近5年間（2020年-2024年）における日本、アメリカ、欧州、中国、韓国のPBFに関する特許を調査したところ、特許件数は5,101件で、中国が1,681件、アメリカが1,180件、欧州が949件、日本が747件、韓国が544件となった。日本は特許件数が中国や欧米に比べて控えめであるものの、年々増加傾向にあることから競争が本格化する前の技術蓄積と市場拡大に向けた基盤構築が進行中であると考えられる。
◆また、日本の主要企業の直近3年間（2022年-2024年）における主な研究開発成果を調査した結果、比較的短期間で成果が見込める応用研究を重視する傾向にあり、既存技術を応用して市場に参入する、製品開発を行うというケースが多くみられた。具体的な研究分野については、動物性食品の物理的・感覚的再現が求められているため、加工技術で物性を調整し、官能特性で消費者の嗜好に合うように改良する研究開発が活発になっていることが分かった。
◆しかし、今後のPBF市場の発展に向けて、単なる動物性食品の再現では動物性食品を超えられないため、PBF独自の価値を作り出すことが重要である。そのことを踏まえて、今後の研究開発の方向性や注力するべき研究分野を分析しているため、今後の方針策定や戦略的な意思決定を行うための有益な情報として提案する。
【調査要覧】
＜調査対象＞
PBFが対象となり、PBFを「プラントベースミート」「プラントベースシーフード」「プラントベースエッグ」「プラントベースミルク」「プラントベースチーズ」「プラントベースヨーグルト」「プラントベースアイス」「プラントベースデイリー」「その他」の9カテゴリーに分類
＜調査対象企業＞
ADEKA、DAIZ、J-オイルミルズ、Mizkan Holdings、TWO、アサヒコ、味の素、天野エンザイム、伊藤ハム、江崎グリコ、大塚食品、カゴメ、キッコーマン、キユーピー、昭和産業、日清オイリオグループ、日清食品ホールディングス、日本ハム、ネクストミーツ、ハーゲンダッツジャパン、不二製油、フジッコ、マルコメ、マルサンアイ、ミヨシ油脂、森永製菓、ヤクルト本社、雪印メグミルク、ロッテ、等 計50社以上
【調査実査日】
2024年10月～2025年2月
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000315859&id=bodyimage1】
＜資料名＞
2025年 プラントベースフードのR&D動向調査
―PBF独自の価値創造へ向けた研究開発がポイント―
https://www.tpc-osaka.com/c/food/mr110240647
発刊日：2025年2月26日 頒価：108,900円（税込）
【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
設立：1991年8月
所在地：大阪市西区新町2-4-2 なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよびコンサルティング、調査資料の作成・販売
コーポレートサイト：http://www.tpc-cop.co.jp/
オンラインショップ「TPCビブリオテック」：http://www.tpc-osaka.com/
ISO27001認証書番号：IS598110
【本件に関するお問い合わせ】
電話番号：06-6538-5358
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配信元企業：TPCマーケティングリサーチ株式会社
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