食と認知機能に関する意識調査の結果発表 ～ 食や食成分による認知機能改善効果を期待する人が5割以上 ～

一般社団法人日本認知症予防学会（理事長：鳥取大学医学部保健学科生体制御学講座環境保健学分野教授、浦上 克哉）と食から認知機能について考える会（代表：虎の門病院顧問、大内　尉義）は共同で、認知症予防に関する理解レベルの確認と認知症予防への関心の喚起を目的に、30代、40代、50代、60代、70代のそれぞれ一般男女各103名、計1030名と日本認知症予防学会会員から医師102名、メディカルスタッフ278名の計380名を対象とした「食と認知機能」に関する意識調査を実施いたしました。その結果、以下の点が明らかとなりました。

●医師・メディカルスタッフの約8割、一般の約5割が食や食成分による認知機能改善効果を期待
●機能性表示食品の食成分の科学的根拠を信頼しているのは約2割
●医師・メディカルスタッフの約8割が、認知症について一般には正しく理解されていないと感じている
●一般も医師・メディカルスタッフも、自分が最もなりたくない病気は認知症

食や食成分の認知機能改善効果が期待されている
～医師・メディカルスタッフの約8割、一般の約5割が食や食成分による認知機能改善効果を期待～
　食や食成分が認知機能改善に効果があると思うかの質問に対して、思うと答えた人は一般で54.6％、医師・メディカルスタッフで77.1％といずれも半数以上の人が食や食成分に期待していました。
　また、機能性表示食品の認知機能改善効果を期待するかの質問に対して、大いに期待しているとやや期待しているに回答した割合は一般で49.7％、医師・メディカルスタッフでは58.1％と約半数が期待していました。

Q:食や食成分が認知機能改善に効果があると思いますか。

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機能性表示食品の食成分の科学的根拠を信頼しているのは約2割
～認知機能改善・認知症予防のための食選びのポイントは科学的根拠～
　一般、医師・メディカルスタッフともに約7割が機能性表示食品等の食成分エビデンスへの信頼を「どちらともいえない」と懐疑的に見ている回答が多い結果でした。信頼できる理由の第1位は「研究データ」（一般58.7％、医師・メディカルスタッフ74.7％）とする一方で、信頼できない理由は、一般では「企業に有利なことしか開示していない」（41.4％）、医師・メディカルスタッフには「データが不十分」（40.0％）が1位でした。
　食成分を選択する際に重視するポイントは、「科学的根拠」が一般で34.2％、医師・メディカルスタッフで67.4％と、ともに最も多く、食成分でもエビデンスを重視する人が多いことが判りました。

Q：機能性表示食品等の食成分のエビデンス（科学的なデータ）は信頼できますか。

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認知症への理解度は、一般と医師・メディカルスタッフで大きなギャップ。
～医師・メディカルスタッフの約8割が一般に正しく理解されていないと回答～
　一般の48.1％の人が認知症について「大変よく知っている」または「よく知っている」と答える一方、医師・メディカルスタッフでは一般には「正しく理解されていない」と感じる人が82.4％との結果となり、一般男女が思っている認知症への理解は正しくないあるいは不十分である可能性が考えられます。
　また、認知機能の低下についてのイメージは、一般の47.8％が「不安」と答えたのに対し、医師・メディカルスタッフでは58.4％が「予防可能」と答えており、一般で「予防可能」と答えたのは33.6％でした。

Q：認知症（アルツハイマー含む）についてどのくらい知っていますか。
Q：認知症は一般に正しく理解されていると思われますか。

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自分が最もなりたくない病気　第1位は「認知症」
　自分自身が最もなりたくない病気として「認知症」を挙げたのが一般男女の47.6％、医師・メディカルスタッフの35.0％で最も多く、次いで「がん」（一般38.5％、医師・メディカルスタッフ25.8％）となり、一般の約5割、医師・メディカルスタッフの3割強が認知症になりたくないと考えていることがわかりました。

Q：自分自身が最もなりたくない病気は何ですか。

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食と認知機能に関する意識調査結果について
一般社団法人日本認知症予防学会　理事長　浦上　克哉
（鳥取大学医学部保健学科　生体制御学講座・環境保健学分野　教授
2011年に認知症予防学会を立ち上げた当時、認知症の予防については懐疑的な声が多数ありました。しかし10年近くが経った今、少しずつ認知症予防への関心が高まってきているものと実感しています。今回の調査については、学会員である医師やメディカルスタッフの方々から見ると、認知症への理解がまだまだ不十分と感じられていることがわかりました。これまで以上に正しい情報を発信し、理解を促進する必要があることを痛感しています。また、今回の調査では、特に食や食成分といった生活の身近なところで認知機能改善への期待が高いということがわかったのは収穫です。認知機能改善効果のエビデンスがある食や食成分について、学会として正しい情報提供に努めたいと思います。

食から認知機能について考える会　代表　大内 尉義
（国家公務員共済組合連合会虎の門病院　顧問）
認知症予防の啓発と認知機能改善に関する食や食成分の適正情報の発信を目的に、食から認知機能について考える会を設立しました。その最初の活動として、認知症予防学会と共同で行った今回の調査は、大変興味深いものとなりました。特に多くの方が食や食成分による認知機能改善効果を期待している一方、現状示されているエビデンスに対して懐疑的であることがわかり、信頼できるエビデンスの提供をどう推進していくかが今後の課題です。本会では、食成分の適正情報の望ましい在り方や情報発信の課題や提案を提示し、皆さんが正しい理解のもと、食による認知症予防に取り組んでいただける環境づくりのお役に立てればと思います。

【食と認知機能に関する意識調査概要】
■目的：1.認知症の理解、認知症の予防に対する理解レベルの確認
2.特に食生活が関与する認知症予防への理解と信頼感の確認
3.認知症予防への注意喚起
■調査主体：日本認知症予防学会、食から認知機能について考える会
■調査対象：日本認知症予防学会学会員　380名（医師：102名　メディカルスタッフ：278名）
一般30代、40代、50代、60代、70代以上の男女各103名ずつの1030名
■調査方法： WEB調査
■実施期間： 一般調査2020年3月5日～2020年3月6日
　　　　　　学会員調査2020年3月18日～2020年4月1日
■発表日　： 2020年9月14日

食から認知機能について考える会　ホームページ
http://www.shoku-ninchi.org



配信元企業：食から認知機能について考える会
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