日本サード・パーティ、ヒューマノイドロボットNAOの下取りアップグレードキャンペーンを開始

日本サード・パーティ株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：森 豊、以下：JTP）は、ソフトバンクロボティクス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：冨澤 文秀）のヒューマノイドロボット「NAO」の現行バージョンの「NAO Evolution」から、2018年6月より先行販売を開始している新バージョン「NAO6」の下取りアップグレードを行うキャンペーンを開始すると、2018年8月28日に発表しました。

ソフトバンクロボティクスのヒューマノイドロボット「NAO」は、世界で広く普及されているロボットです。JTPでは、2015年より取り扱いを開始し、これまで、教育分野、医院や介護施設をはじめとする医療介護分野、販売店の受付など、様々な業界への導入を進めてまいりました。

JTPは、NAOの下取りアップグレードキャンペーンとして、現行バージョンの「NAO Evolution」の下取りを行い、新バージョンの「NAO6」を割引価格で販売いたします。また、下取りを行った「NAO Evolution」は、中古品として販売いたします。

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000179923&id=bodyimage1】

＜下取りアップグレードキャンペーンの仕組み＞

・下取りを行った場合のNAO6販売価格 ：1,050,000円
　※参考　通常のNAO6販売価格 ：1,400,000円
・ユーズドNAO販売価格 ：300,000円
　※価格はすべて税別です。

本キャンペーンにおいて、すでに現行バージョン「NAO Evolution」を活用しているユーザーが、新バージョン「NAO6」を購入しやすくするとともに、「NAO Evolution」は中古品として販売することで、学校教育や医療介護施設など、高スペックな機体を必要としないユーザーが低価格でロボットを導入しやすくすることを目的としています。JTPは今後も、より多くのユーザーがロボットを活用しやすくなるサービス提供を進めてまいります。


※下取りアップグレードキャンペーンの注意事項
・「NAO Evolution」の下取りは、JTPから「NAO6」を購入するユーザーのみが対象となります。
・下取り対象の「NAO Evolution」1台につき、1台の「NAO6」アップグレード価格での購入が可能です。
・「NAO Evolution」は、状態の確認後、有償修理の必要がない機体に対してのみ、下取りが可能です。有償修理が必要の場合、ユーザー負担での有償修理後、本サービスを受ける権利を得ることができます。

※本リリース中に記載の製品名等は各社の商標又は登録商標である場合があります。
※本リリース中に記載の納品開始期間、価格等は予告なく変更される場合がございますので、ご了承ください。
※「NAO」の名称及び画像の著作権はソフトバンクロボティクスグループに帰属します。

＜ヒューマノイドロボットNAOについて＞
NAO（ナオ）は、2006年の登場以来、70カ国以上、13,000体以上が活用されているヒューマノイドロボットで、ソフトバンクロボティクスグループにより開発されました。多数のセンサーやカメラ、マイク、LEDが搭載され、言語、顔、感情などを認識し、幅広いコミュニケーションが可能です。また、関節部分のモーターや優れたバランス感覚によって、二足歩行をはじめ、ダンスなど柔軟な動きをすることができます。

新バージョンの「NAO6」は、2018年6月より先行販売受付を開始し、2018年10月より提供を開始いたします。今回のハードウェア・ソフトウェアの双方において機能が強化され、より身近で深いロボットとの関わりを得ることが期待できます。

詳細は下記のプレスリリースをご覧ください。

日本サード・パーティ、ヒューマノイドロボット「NAO」の新バージョン「NAO6」の販売受付開始と先行販売キャンペーン開始を発表
https://www.jtp.co.jp/aboutus/pr/2018-06-27-001/

＜日本サード・パーティとロボティクス事業について＞
日本サード・パーティ株式会社（JTP）は、日本に進出する海外のITベンダーやライフサイエンスメーカー向けに、テクニカルサービス、ヘルプデスク、トレーニングなどの技術サービスのアウトソーシングを提供する会社として、1987年に設立されました。

2015年よりロボティクス事業へのサービスへの展開を進め、ロボットの販売、アプリケーション開発をはじめとする活用支援を行い、これまで大学などの研究機関や学校などの教育現場、医院や歯科医院、介護施設などの医療介護領域、受付やイベントなどでのプロモーションなど、幅広い場面で導入を進めてまいりました。2016年には、国立研究開発法人 日本医療研究開発機構（AMED）による「ロボット介護機器開発に関する調査」において実証実験を行うなど、ロボットの幅広い活用に向けた研究や技術支援も積極的に進めています。

■本リリースに関するお問い合わせ先
日本サード・パーティ株式会社 コーポレートコミュニケーション室
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