本調査結果については、調査レポート「携帯電話基地局市場及び周辺部材市場の現状と将来予測 2017年版」（本体価格200,000円）として発刊しています。
「携帯電話基地局市場及び周辺部材市場の現状と将来予測 2017年版」
http://www.mca.co.jp/itforecastreport/mobile-basement2017/
■調査結果抄録
前年度横ばいに踏みとどまった2016年度の国内無線機市場
2016年度の国内無線機市場は前年度比1.3%減となる1,413億円となった。ソフトバンクにおける大幅な投資抑制が起こったものの、NTTドコモとKDDI（au）は横ばいにとどまり、結果として、国内無線機市場も横ばいで推移した。
また、2016年度は無線機市場において、2015年度に引き続き、キャリア各社の参入ベンダの色分けが明確になった。国内ベンダのNTTドコモ、韓国ベンダのKDDI（au）、北欧ベンダのソフトバンクといった形である。NTTドコモとKDDI（au）は当面、この傾向に変化がみられないと推測されるが、ソフトバンクには変動の可能性がある。
NTTドコモ
NTTドコモは基本的に国内ベンダを重視しており、中々、海外ベンダが参入しにくい状況にある。決して、海外ベンダの参入を拒んでいる訳ではないが、仕様や条件などから海外ベンダの対応が困難とみられる。2016年度は富士通が3.5GHz帯で先行した結果、NTTドコモ内シェアでも多くを獲得した。
KDDI（au）
KDDI（au）の場合、サムスン電子ジャパンの勢いが止まらない。すでに700M/3.5GHz帯を抑え、その他の周波数帯へも供給している模様である。サムスン電子ジャパンはKDDIグループのUQコミュニケーションズへも無線機を供給しており、今後はKDDI（au）の3.5GHz帯とUQコミュニケーションズの2.5GHz帯によるキャリアアグリゲーションが期待される。
ソフトバンク
ソフトバンクは現在、エリクソン・ジャパンやNokia、華為技術日本、ZTEジャパンから無線機を調達しているが、900MHz帯など既存周波数帯を抑えている北欧ベンダのシェアが高い。ただ、今後は700M/3.5GHz帯が控えており、華為技術日本のシェア拡大が見込まれる。
■調査レポート「携帯電話基地局市場及び周辺部材市場の現状と将来予測 2017年版」
発行日：2017年5月
判型：PDFファイル（A4版225頁）
発行・販売：株式会社 MCA
頒価：200,000円（税別）
調査期間：2017年1月～2017年5月
販売方法：印刷レポート &PDFファイル
※調査レポートの目次など詳細は「レポート目次」をご参照ください。
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