ヘッジファンドダイレクト株式会社 金融商品取引業者（投資助言業・代理業）関東財務局長（金商）第532号は3月3日、実際にヘッジファンドダイレクトの投資助言サービスをご利用頂いている富裕層のお客様の声を中心にしたコンテンツ「ヘッジファンドダイレクトに相談をして、実際に投資をしているお客様の本音」を公表しました。
■ヘッジファンドダイレクトに相談をして、実際に投資をしているお客様の本音：http://uservoice-hedgefunddirect.com/
■ヘッジファンドダイレクト株式会社 会社概要
ヘッジファンドダイレクト株式会社 金融商品取引業者（投資助言業・代理業）関東財務局長（金商）第532号は、海外ファンド専門の個人向け投資助言会社。三井物産出身の高岡壮一郎が2008年に創業。投資助言実績は877.4億円（2015年7月末現在）で、業界No1の実績（顧客数・累計契約額）。東京弁護士会協定企業。
■「ヘッジファンドダイレクト」投資助言サービスの３つの特徴
１．過去10年間年利10％以上の実績を出したヘッジファンドに個人でも投資
「過去10年間以上、年利10％以上の実績を出した優秀なファンド」は日本には1本もないことはご存知でしたか？（2016年1月末現在）当サービスは「世界ランキング上位」の海外一流ヘッジファンドへの投資機会に関する情報提供を通じて、個人投資家の資産運用のグローバル化を支援します。
＜ご紹介している優良ファンド例＞
（1）過去18年間 年率平均18％以上（設定来＋2383％）
（2）過去10年間 年率平均10％以上
（3）設定来18年間で＋762％のリターン、リーマンショックの時ですら年率19％以上のリターン
＊上から順に、Barclay Hedge Top performance Hedge Fund受賞
Hedgefund Reivew Best Hedge Fund受賞、Lipper Award受賞
※ヘッジファンドとは、相場下落局面でも収益を出す運用手法のファンドで、ハーバード大学基金等の機関投資家や超富裕層に提供されている金融商品です。日本での販売額は2,794億円、残高は2.2兆円です。（出所：金融庁ファンドモニタリング調査2014年）
２．個人投資家と利益相反が無い
資産運用を相談する相手を間違えていませんか？当社は投資助言会社（バイサイド）であり、個人投資家様からのみ投資額に応じたフィーをいただきます。一般的な証券会社・銀行（セルサイド）の営業マンと異なり、販売手数料目当てで、個人投資家にとって不利になるような特定ファンドの勧誘・販売は一切しません。
３．ヘッジファンドに投資するコストが従来の最大半額へ
当サービスを利用すれば、大手証券会社や外資系プライベートバンク東京支店等を「中抜き」して、ダイレクトにヘッジファンドに投資できます（特許申請中）その結果、「トータルコスト」を最大で半額にすることができ、結果として、個人投資家のコスト差引後の手取リターンを最大化します。
ヘッジファンドダイレクト公式HP：https://hedgefund-direct.co.jp/
会社名：ヘッジファンドダイレクト株式会社
企業英文名：Hedge Fund Direct Co.,Ltd.
登録：金融商品取引業者（投資助言・代理業）関東財務局長（金商）第532号
代表取締役社長：高岡壮一郎（http://ayumitrust-holdings.co.jp/top_message/）
本社所在地：〒105-0001 東京都港区虎ノ門5-12-1 虎ノ門ワイコービル3F
TEL：03-5776-7060 FAX：03-3437-0535
株主：あゆみトラスト・ホールディングス株式会社（資本金・資本準備金5億4760万円）100％（http://ayumitrust-holdings.co.jp/）
当資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたのもので、金融商品の取得勧誘・販売等を目的としたものではありません。本資料作成においては万全の注意を払っておりますが、本資料に含まれる情報の正確性、更新性に関しては弊社は一切保証していません。銘柄の選択、投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願い致します。当社の投資助言対象となる金融商品は、価格変動などにより投資元本を割り込む恐れがあり、元本を保証するものではありません。「投資助言実績877.4億円以上」について：当社助言による投資実行額の累計（2008年6月～2015年9月末投資実行時・円換算、長期積立投資の場合は総積立期間の投資累計額）。なお、当社は販売会社ではないため、運用会社となんらの契約関係も無く、運用会社の判断に何らの影響を与えることはできず、最低投資金額を含む運用会社やファンドに関する最新情報・投資機会について、投資助言契約者に対して情報を提供するという立場です。投資判断はお客様自身の判断でなさるようにお願い致します。「No.1、第1位」について：2016年1月15日現在の金融庁公表「金融商品取引業者登録一覧」において投資助言・代理業に専業登録している業者のうち、個人向けに海外ファンドを助言対象とし、かつ1,000件以上の投資助言契約を有する国内所在の大手企業各社の投資助言契約額・顧客数を調査。（2016年2月 TPC調べ）「ヘッジファンドに投資するためのトータルコストを最大で半額」について：従来は、大手証券会社や外資系プライベートバンクを通じて、間に投信会社・海外投信会社・海外証券会社を介して海外ヘッジファンドを購入することが普通でしたが、その場合、販売手数料等の中間コストが投資家様の負担になっていました。私たちはお客様がそれらの中間業者をできるだけ回避して海外の著名ヘッジファンドに直接投資できるノウハウを提供しています。その結果、私たちのお客様（日本国内在住の個人投資家）が著名なヘッジファンドに投資するためのトータルのコスト（手数料）は、同じ著名ヘッジファンドへの投資機会を提供できる大手金融機関を介する場合と比べて最大で約半額にすることに成功しています。（2015年11月末時点当社調査済み）「過去10年間以上、年利10％以上の実績を出した優秀なファンドは日本には無い」について：確定拠出年金、ラップ口座専用ファンドを除く純資産総額300億円以上のファンドが対象。実績はモーニングスター（株）調べ（2016年1月末現在）「販売手数料目当て」について：金融審議会我が国金融業の中長期的な在り方に関するワーキング・グループ「投資信託に関する現状の課題と対応」より。一例に挙げたファンドの実績はあくまで過去のものであり、将来を保証するものではありません。（実績は2015月10月末現在）
【本件に関するお問い合わせ先】
ヘッジファンドダイレクト株式会社広報担当：03-5776-7060
