消費者データ、測定、長期的忠誠心という3つの必須分野での洞察的知見を提供する年次ガイド
米メリーランド州コロンビア--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 技術依拠・データ駆使型の大手顧客体験管理（CXM）企業であるマークル（www.merkleinc.com）は、「2022年顧客体験の必須事項」を公表しました。この幹部向けガイドは、ブランドが今後1年間を形成する重要な戦略的検討課題を見極めることができるよう支援し、マーケティングを通じて競争優位性を生み出すための実用的な洞察的知見をビジネスリーダーに提供する狙いがあります。今年の「必須事項」では、データ、測定、商取引が忠誠心に及ぼす影響という3つのテーマを取り上げ、ブランドが各業界で先を行くためにこれらの各テーマで取り得る手法を検討しています。
マークル/CXMのグローバル最高経営責任者（CEO）のマイケル・コマシンスキーは、次のように述べています。「マークルでは、顧客体験がビジネスの推進に果たす役割をブランドリーダーが理解できるよう支えることに専心しています。今後1年間は、顧客とより深くより実りある関係を築くことが、あらゆる企業の目標達成に必要となるでしょう。『2022年顧客体験の必須事項』は、ビジネス手法について考え方を変えるようブランドリーダーに促すものです。データ、測定、忠誠心を中心に構築された強力な顧客体験戦略を通じて、ブランドは顧客との関係を最大限に深めるための手段を講じ、その結果としてビジネスを新たなレベルに前進させることができます。」
10年以上にわたり、この「顧客体験の必須事項」は、組織が継続してその能力とデータプラットフォームを構築する中で、最も重要なアウトプットと指標に関する洞察的知見をビジネスリーダーに提供してきました。「2022年の必須事項」で全体像を示した重要テーマごとに、マーケターが顧客体験と忠誠心を最大化することに貢献するものとして不可欠なのは、次の通りです。
- 顧客データのビジョンの拡大 - データは、ブランドが顧客とつながる方法を支えるための中核的資産です。データに関する考え方を変える時です。商品と購買サイクルに関連する膨大なデータを収集する戦略を捨て去ることが必須です。顧客体験という考え方でデータにアプローチすることで、これまでと異なる種類の収集、解釈、活性化が促されます。顧客体験の価値を高めるために、ブランドはファネル流動性の実践、メディアコミュニケーションの活性化、ウェブサイトエコシステムを超えたコンテンツ戦略の拡大、顧客体験のための新技術の導入を行う必要があります。
- 測定を変化の触媒として活用する - 競争の激しい顧客体験経済では、測定の枠組みを調整して、計測可能な内容から計測すべきものへと着眼点を変えることで、劇的な違いを生むことができます。効果的な測定の枠組みは、すべての部門の活動をビジネスに与える影響との関連で評価します。
- 次世代の忠誠心を促す商取引体験の実現 - 世界のデジタル変革では、最初の20年以上において、主に利便性に着目しました。技術を活用して、日々の作業をより速く簡単なものにし、直感性と個別化を高めました。この原則は正しいものですが、業界内では関係構築により重点を置くという変化が起きています。この業界は、ポイントや特典を超えたものとしての忠誠心の新時代に入っています。それは、より長期的な親近感や積極的主張に絡む問題です。
マークル/CXMのグローバル最高マーケティング・広報責任者のエリン・ハッチンソンは、次のように述べています。「消費者心理は、過去1年間で大きく変化しました。ブランドは、オーディエンスを動かし、消費者にとって重要な体験を提供するための方法を追求しています。顧客体験の考え方でデータの活性化に取り組み、ビジネス成果に及ぼす活動の影響を測定し、顧客忠誠心を優先することで、ブランドはこれまで以上にオーディエンスとのかかわりを深められます。」
「2022年の必須事項」は、ダウンロード可能な電子書籍として利用でき、ウェビナーシリーズでサポートします。ダウンロードと登録については、こちらにアクセスしてください。
マークルについて
マークルはデータ駆使型の大手顧客体験管理（CXM）企業として、広範なプラットフォームやデバイスを対象に独自の個別化された顧客体験の提供を専門としています。30年以上にわたり、フォーチュン1000企業と有力な非営利団体がマークルと提携し、顧客ポートフォリオの価値を最大限に引き出してきました。当社のデータ・技術・分析をめぐる伝統が、高度に個別化されたマーケティング戦略を推進するための消費者インサイトを理解するための比類なき技能の基礎となっています。パフォーマンスメディア、顧客体験、顧客関係管理、忠誠心、企業向けマーケティング技術の強みを組み合わせることで、マーケティング成果と競争優位性の向上を推進しています。1万4000人以上の従業員を擁するマークルは、メリーランド州コロンビアに本社を置き、米州、EMEA、アジア太平洋地域の50カ所以上に事業所を構えています。マークルは電通の子会社です。詳細については、マークル（1-877-9-Merkle）にお問い合わせいただくか、www.merkleinc.comをご覧ください。
本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。
Contacts
Kite Hill PR for Merkle
Bridget Callahan
bridget@kitehillpr.com
