チラシ
今回の実施においては、三重県企業3社を含む9社の協力のもと、参加者は、1週間で最大6社の企業と出会うことが可能となっています。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/300398/LL_img_300398_1.jpg
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1 シゴトリップとは(過去参加者数のべ：1,156人、過去参加企業数のべ：246社)
若者が複数の企業の経営者・若手社員にインタビューを行うプログラム。シゴトリップは2013年から各地で開催されている。若者にとっては、職業観の醸成、社会人基礎力向上、参加者間の交流、経営者や先輩社会人と話せることができる。企業にとっては全国各地の若者に自社を知ってもらえる、UIターン採用を検討するきっかけづくりというメリットがある。
2 日程
2022年3月7日(月)～11日(金)までの間で実施
・3月7日(月)事前研修
・3月8日(火)～10日(木)企業取材プログラム実施
三重県エリアの参加企業は次の通り
8日(火) 10:00～ 村瀬病院グループ(鈴鹿市)
14:30～ 株式会社伊勢福(おかげ横丁)(伊勢市)
9日(水) 14:30～ 山二造酢株式会社(津市)
・3月11日(金)事後研修
3 対象者
大学生・高校生(インターンシップや就職活動の前に、将来の生き方や働き方を考えたい若者)
4 参加人数
42名／9社(予定)
5 参加費
無料
6 会場
オンライン
7 参加者の所属大学
秋田県立大学／早稲田大学／東京外国語大学／東洋大学／
横浜国立大学／国際基督教大学／東洋大学／三重大学／山口大学 等
8 チャレンジ・コミュニティ・プロジェクト連携先
(秋田県) NPO法人みらいの学校
(岐阜県) NPO法人G-net
(三重県) 一般社団法人わくわくスイッチ
(石川県) 株式会社御祓川
(和歌山県) NPO法人ETIC. ※法人所在地は東京都
(愛媛県) NPO法人ETIC. ※法人所在地は東京都
関連リンク： https://www.challenge-community.jp/shigotrip/
【参考】
●チャレンジ・コミュニティ・プロジェクトとは
チャレンジ・コミュニティ・プロジェクトとは、『地域に関わる誰もが役割を持ち、地域課題解決に向けて、絶え間なく挑戦が生まれる社会をつくる』というミッションのもと活動しているプロジェクトチームです。日本全国に300以上の地域でプロデューサーを育成することを目標にしています。このプロジェクトには、全国で活躍する地域プロデューサーたちが賛同し、様々な挑戦を応援しています。
事務局団体：NPO法人ETIC.(エティック)
●シゴトリップ実施の背景と経緯(2013～)
・新卒採用に課題を感じている中小企業の多くは、学生と出会う場がない、そもそも学生から認知されていないという共通の課題がある。
・それらの解決のため、NPO法人G-netは岐阜県内で2013年からキャリア探求型インターンシップとしてシゴトリップを開始。
・三重県では、2016年からシゴトラベルを実施。(主催：三重県、一般社団法人わくわくスイッチ)
・2020年からはオンラインで開催した。過去のべ1,112人、217社が参加。
・2021年夏からはチャレンジ・コミュニティ・プロジェクト(事務局NPO法人ETIC.／東京都渋谷区)に参画している8地域のコーディネート団体が連携し「シゴトリップ」を全国規模で実施。
●過去の参加者の声
・小木曽さん 三重大学人文学部文化学科2年(参加当時)
周りがインターンや就活セミナーに行っているのに私はぼんやりとしか就職について考えていませんでした。働く地域も決めておらず、どんな業界があるのかさえ知らない状態だったのでまずは業界を絞らず、「働く人を見たい」と思って参加しました。シゴトリップでは、業界研究や話の聞き方を教えてくれ、その実践・振り返りが充実していたので1人で就活準備のスタートを切るよりも良かったです。社長や社員の方からお話を聞く中で私が考えていたただ「働く」というイメージは変わり、それぞれがさまざまな思いや狙いを持って働いていて世の中に価値を見出しているということに気づきました。私も、価値を生み出す人になりたいと思うようになりました。
(参考資料)「地方就職への関心高まる」
株式会社学情が、2022年3月卒業(修了)予定の大学生・大学院生を対象にしたアンケートによると、「UIターンや地方での就職」を希望する学生は47.4％。2020年6月調査(2021年卒学生対象)と比較すると25.6ポイント増加し、コロナ禍で「UIターンや地方での就職」を希望する学生が増加していることがわかる。『首都圏に住んでいると地元に帰りにくいので、地元で就職したいと思うようになった』『テレワークをしたり、外出自粛を求められたりするようであれば、必ずしも首都圏に住む必要はないと思った』『人口の少ない地域のほうが、感染症のリスクも低いと思った』といった意見が寄せられた。
