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画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/293904/LL_img_293904_1.jpg
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組織を支える自社運用(オンプレミス)のIT環境は、VMwareなどを中心としたサーバ仮想化技術を幅広く採用しています。それらの環境においてもサイバーリスクへの備えが重要なのは言うまでもありませんが、昨今のサイバー脅威は従来の「境界防御型」のセキュリティ対策を避けて侵入し、社内ネットワークで広がり被害を及ぼします。境界防御型では、侵入後の不正通信が境界の内側を流れるため、一度侵入されると被害拡大を防げないからです。
ヴイエムウェアが提供する「VMware NSX Firewall with Advanced Threat Prevention」の分散型IPS機能は、仮想マシンごとにセキュリティ機能を組み込むことにより、すべての仮想マシンの通信を把握し、今まで検知することが難しかった仮想基盤上の不正通信を監視できます。ラックは、独自のセキュリティ監視システム(LAC Falcon：ラックファルコン)により、IPSの不正通信記録(ログ)収集、一次分析、セキュリティアナリストによる脅威の詳細分析を実施し、サイバー脅威を捉えることで被害を防ぎます。
ラックは、データセンターなどのオンプレミス環境でヴイエムウェアの仮想基盤を利用しているお客様に対して、セキュリティ監視・運用サービスを提供していきます。ヴイエムウェアの仮想基盤技術を活かした製品力と、ラックのログ分析をはじめとしたセキュリティ知見により、仮想基盤をビジネスに活用している多くのお客様に対して、安心・安全を提供していきます。また、様々なクラウド環境(VMware CloudTM on AWS、Azure VMware Solutionなど)への対応も提供予定です。
今回の発表に際し、ヴイエムウェア株式会社様よりエンドースメントをいただいておりますので、ご紹介をいたします。
「ヴイエムウェア株式会社は日本のセキュリティ市場で高い信頼を得ている株式会社ラックのセキュリティ監視運用サービスに、ヴイエムウェア製品が加わることを歓迎します。ヴイエムウェアは、急激に拡大する組織のDXを支えるため、仮想化技術を中心に様々なソリューションを提供してきました。しかし、拡大する高度なサイバーリスクからお客様を保護するためには、マネージド・セキュリティサービスを提供するパートナーとのパートナーシップが重要になります。
長年の実績と経験を有するラックとのパートナーシップを通じ、ヴイエムウェアのセキュリティソリューションとラックの付加価値のある監視運用サービスの統合ソリューションが、ヴイエムウェアの仮想化プラットフォームをご利用のお客様に対し、高度化するサイバー攻撃対策に対する最良の解決策となるものと確信しています。」
ヴイエムウェア株式会社
執行役員 ソリューションビジネス管掌 秋山 将人様
以上
ご参考情報
LAC WATCH：システム内部の不正通信も見逃さない、分散IDPSという考え方
https://www.lac.co.jp/lacwatch/service/20220117_002840.html
■ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェアは、あらゆるアプリケーションに対応したマルチクラウド サービスを提供するリーディング プロバイダであり、企業によるコントロール下でのデジタル イノベーションを実現します。VMwareのソフトウェアは、イノベーションを加速させる信頼性の高い基盤として、企業が未来を築くために求められる柔軟性と選択肢を提供します。カリフォルニア州パロアルトに本社を置くVMwareは、同社の2030 Agendaを通じて、より良い未来の構築に取り組んでいます。VMwareの詳細は https://www.vmware.com/jp.html をご覧ください。
■株式会社ラックについて( https://www.lac.co.jp/ )
ラックは、システムインテグレーションとサイバーセキュリティの豊富な経験と最新技術で、社会や事業の様々な課題を解決するサービスを提供しています。創業当初から金融系や製造業など日本の社会を支える基盤システムの開発に携わり、近年ではAIやクラウド、テレワークなどDX時代に適した最新のITサービスも手掛けています。また、日本初の情報セキュリティサービス開始から25有余年にわたり、国内最大級のセキュリティ監視センターJSOC、サイバー救急センター、脆弱性診断、ペネトレーションテストやIoTセキュリティなど常に最新のサイバー攻撃対策や事故対応の最前線に立ち、情報セキュリティ分野のリーディング企業としても成長を続けています。
＊ ラック、LACは、株式会社ラックの国内およびその他の国における登録商標または商標です。
＊ その他、記載されている会社名・団体名、製品名などは、各社の登録商標または商標です。
＊ 記載されている情報は、発表時点のものです。その後予告なしに変更となる場合があります。
