四条教室の授業風景
実際に運営する学生たち
ロジカ式プログラミングドリル
ロジカ式プレゼントレーニング
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/208772/LL_img_208772_1.jpg
四条教室の授業風景
【事業の目的】
「起業」は経済成長をもたらす原動力になりますが、日本ではこれまで学生たちが起業することはほとんどありませんでした。しかし、この世代が起業にチャレンジすることは、後の世代・社会に大きな影響を及ぼし、今後持続的な経済成長を実現していくうえで大変重要な役割を果たすものと考えています。
そこでこの度ロジカ式は、京都府のFM放送局「RADIO MIX KYOTO」で番組を運営する地元の中高生たちに「ロジカ式」プログラミング教室の教材や運営ノウハウを無償提供し、子ども向けプログラミング教室の運営を通して、学生たちが起業や経営・マーケティングを実体験しながら起業にチャレンジできるよう支援することにいたしました。今回のプロジェクトをテストケースに、今後より多くの学生たちが起業しやすい環境を作り、経済成長に資する存在となれるよう支援していく予定です。
【事業の概要】
本プロジェクトでは、全国の「ロジカ式」教室向けに提供している“プログラミング教室開講支援コンサルティング”を支援対象となる中高生たちに無償で実施します。プログラミング教室運営に必要な学習用教材や生徒管理システムの提供はもちろんのこと、講師のための教え方を解説したテキスト・動画の提供および実際の講師トレーニングを実施します。また、経営やマーケティングに関するコンサルティングも定期的に実施します。このコンサルティングを受けながら、高校生たちは資金調達・集客・接客・授業運営を全て自分たちで行っていく予定です。
既に「ロジカ式」京都四条教室(所在地：京都府京都市中京区鯉山町524)では、2020年4月8日オープンに向けて開講準備が着々と進行しており、中高校生インストラクターによる体験授業も定期的に開催されています。
■高校生社長コメント
こんにちは。京都四条教室、高校生社長の吉田名妥理(なたり)です！！
京都四条教室は中高生が運営しているのもあり、とても和気藹々としていて、小学生と高校生独特の学び、ヒラメキのある教室となっています！！
■現場監督(中川隼人さん)コメント
関代表とこのラジオ番組について意見交換した際に、教育に関する想いに共感して頂き実際に中高生達に経営を“体感”してもらう機会を頂くことが出来ました。この取り組みにより、日本の教育が変わり、日本の人材が変わり、日本の就活が変わることで、社会全体が良くなると信じています。
【ロジカ式の特徴】
本プロジェクトで提供される「ロジカ式」は、情報処理推進機構(IPA)から「天才プログラマー/スーパークリエーター」に認定され、12年以上に渡って大手有名企業の新入社員研修で1,500名以上の現役プログラマーを育成してきた、株式会社ロジカ・エデュケーション代表(関 愛)が監修する画期的な教育プログラムです。プログラミング未経験の「ママでもプログラミング教室の先生になれる教材」をコンセプトに開発された書き込みドリル形式の教材は、インストラクターの負担を軽減し、誰もが一定の質でプログラミング教育を実施することを可能にしました。
また新入社員研修の経験から生み出された「ロジカ式」は単なるプログラミング教室とは異なり、ビジョンと目標を達成する力を養うフィードフォワードトレーニングや、人前で臆せず話せるようになるためのプレゼンテーショントレーニング、新学習指導要領でもその価値が新たに強調されたタイピングトレーニングなど、社会人として働く際に必要となる人間力やスキルを子ども時代から醸成していくのが特徴です。
【株式会社ロジカ・エデュケーションについて】
プログラミング教育を通して子どもたちの「ビジョンを生み出し、現実のものとする力を育む」ことを目的に2018年に設立。全国にロジカ式プログラミング教室を展開すると共に、NECや日教販と提携した小学校でのプログラミング教育支援事業を実施(注1)したり、LINEと共同で無料オンライン教材の開発を実施(注2)したりするなど、大手企業からも高い評価を受けている。
所在地： 〒563-0047 大阪府池田市室町4-49 COZY室町1F
代表者： 最高経営責任者 関 愛
設立 ： 2018年11月
Tel ： 072-752-8607
URL ： https://logica-ed.com/
(注1)NECと日教販、プログラミング教育分野で「ロジカ式」と提携
https://www.atpress.ne.jp/news/207072
(注2)プログラミング学習プラットフォーム「LINE entry」向けの 無料オンライン学習教材をロジカ式がLINEと共同開発
https://www.atpress.ne.jp/news/207871
