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<医師1,791名への最新調査>「転居」に関する医師アンケート結果を公表



転居に関する医師1,791名のアンケート結果


40代医師の約半数が転居を5回以上経験


9割の医師が転居を負担と回答


医師の転居・転勤時のチェックポイント

医師向けのキャリア支援サービスなどを提供している株式会社メディウェル(本社:北海道札幌市)は、医師の「転居」に関するアンケート調査を実施し、全国の医師1,791名の回答結果を公表しました。



画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/208184/LL_img_208184_1.png

転居に関する医師1,791名のアンケート結果



調査では40代の医師の約半数(51%)が医師になってから5回以上の転居経験があるという結果となりました。



一般的な平均引っ越し回数(生まれてから現在までの回数)が40~44歳で3.80回、45~49歳で4.02回となっていることを踏まえると(国立社会保障・人口問題研究所「第8回人口移動調査」)、医師は他の職種に比べて転居の多い職種になっていることが窺えます。



医師の転居が多い背景の一つには医局人事による転勤の多さが挙げられますが、アンケートの自由回答からは「転居費用が個人負担」「3月末ぎりぎりまで診療があり4月初めに勤務が開始するため時間がない」など、転居・転勤を支援する環境が整っていない状況も見受けられました。



アンケートでは9割の医師が転居を「負担」と回答していますが、医師の勤務環境の改善を図る際には、勤務時間や業務内容だけでなく、医局人事などによる転勤の負担も考慮に入れる必要があるのかもしれません。





<アンケートでの自由回答(一部)>

・医局に属しているのであれば、ほぼ拒否権はありません。何回引っ越ししても慣れません。転勤先でも人間関係構築を一からしていかないといけないため、精神的にもしんどいところがあります。(50代男性、一般内科)

・引っ越し代を援助してほしい。物件の豊富さの面や費用の面から転居は繁忙期以外(4月以外)などに分散すればいい。(50代男性、心臓血管外科)

・医師個人としてはキャリア形成に転居が必要であれば受け入れますが、妻子がある場合、なかなか難しい場合もあります。家庭を壊してしまったら、何のための人生かわからなくなってしまいます。(60代男性、内分泌・糖尿病・代謝内科)

・特にないが…退職金がまとまらないのは辛い。他の職種は転勤になっても母体が同じなので退職金は年数で蓄積されるので(30代男性、循環器内科)

・さすがに、九州で3/31退職でぎりぎりまで当直させられて、4/1から関東の病院勤務開始は、さすがに無理!!でも、その無理を強いられそうになったことがあった。転勤にともなう転居と引越しは、地獄。(40代女性、皮膚科)



本調査の詳細に関しましては、下記のURLをご参照ください。



・医師に転居はつきもの?転居に関する医師1,791名のアンケート結果

https://www.dr-10.com/lab/questionnaire-on-doctors-moving/





また、株式会社メディウェルでは本調査を踏まえ、転居に関する医師向けのチェックポイントをまとめました。引っ越しの際の煩雑な手続きや多忙な中でのスケジューリング等に役立てられるものとなっていますので、転居を控えている医師の方は合わせてご参照ください。



・(PDF付き)医師が転居・転勤する時のチェックポイント

https://www.dr-10.com/lab/moving-house-checklist-for-doctors/





■引用・転載時のお願い

・本調査結果の引用・転載時には、「株式会社メディウェル」による調査である旨の明記をお願いいたします。

・WEB上での引用・転載を行なう場合には、「株式会社メディウェル」による調査である旨の明記と、引用元のURL( https://www.dr-10.com/lab/questionnaire-on-doctors-moving/ )へのリンク付与をお願いいたします。





■サービス・会社概要

【医師転職ドットコム】

URL : https://www.dr-10.com/

サイト概要: 2004年より運営している会員数40,000人以上の医師向け転職支援サイト



【会社概要】

企業名 : 株式会社メディウェル( https://www.mediwel.net/ )

所在地 : 〒060-0001 北海道札幌市中央区北1条西5丁目2番地 興銀ビル9階

事業内容: 医療機関を対象とした経営コンサルティング事業、

病院経営に関する情報発信、

医療従事者の紹介事業、医療関係職員の研修、

セミナー並びに各種イベント企画、立案

代表者 : 代表取締役 中村 知廣

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