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おもてなし英語力を測る「英語応対能力検定」協賛企業・団体数が100件に



英語応対能力検定のHPから

接客現場でのおもてなし英語力を測る「英語応対能力検定」を運営する株式会社学びUPコミュニケーションズは「英語応対能力検定」への協賛企業・団体数が100件に達したことをお知らせします。



画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/202829/LL_img_202829_1.jpg

英語応対能力検定のHPから



この検定は「販売」「宿泊」「飲食」「鉄道」「タクシー」の業種別と、街角での応対を想定した「一般(ボランティア)」の計6種類の試験で展開しています。それぞれの現場に即した場面設定と、接客で大切な「聞く」「話す」にフォーカスし、リーディング・リスニングのほかに、スピーキングの試験があるのが特徴です。

会場試験ではなく、インターネットを利用して受験する方式のため、お手持ちのスマートフォンやタブレット、パソコンで24時間、どこでも受験できることもあり、JR東日本グループが1万人規模で受験するなど、観光・サービス業界を中心に年々、受験者数も増えています。次回試験は3月3日~17日までで、申し込みは2月21日までです。





協賛企業・団体様は以下の通りです。

<販売>

株式会社三越伊勢丹、株式会社松屋、株式会社高島屋、株式会社福屋、株式会社岩田屋三越、J.フロント リテイリング株式会社(株式会社大丸松坂屋百貨店)、株式会社博多大丸、株式会社オンワードホールディングス、株式会社サマンサタバサジャパンリミテッド、デサントジャパン株式会社、株式会社サザビーリーグ、株式会社ビックカメラ、ラオックス株式会社、株式会社ノジマ、日本空港ビルデング株式会社、株式会社東京タワー、株式会社サンリオ、株式会社JAL-DFS、株式会社シモジマ、株式会社ヴィクトリア、株式会社セブン-イレブン・ジャパン、株式会社ロフト、株式会社ヨックモック



<交通>

東京地下鉄株式会社、西日本鉄道株式会社、東武鉄道株式会社、東京急行電鉄株式会社、京王電鉄株式会社、九州旅客鉄道株式会社(JR九州)、近畿日本鉄道株式会社、京成電鉄株式会社、小田急箱根ホールディングス株式会社、阪神電気鉄道株式会社、東日本旅客鉄道株式会社(JR東日本)、相模鉄道株式会社、東海旅客鉄道株式会社(JR東海)、大阪モノレールサービス株式会社、すばる交通株式会社、飛鳥交通株式会社、第一交通産業株式会社、宝交通株式会社、株式会社トヨタレンタリース名古屋



<宿泊・旅行>

藤田観光株式会社、藤田観光株式会社ホテル椿山荘東京、株式会社名鉄グランドホテル、株式会社ナゴヤキャッスル、富士屋ホテル株式会社、株式会社阪急阪神ホテルズ、株式会社チョイスホテルズジャパン、一般財団法人休暇村協会、ソラーレ ホテルズ アンド リゾーツ株式会社、株式会社東映ホテルチェーン、株式会社東京ドームホテル、株式会社阪急交通社、株式会社JTBグローバルマーケティング&トラベル



<飲食>

株式会社ロッテリア、キリンシティ株式会社、株式会社グルメ杵屋、がんこフードサービス株式会社、株式会社ハブ、株式会社ゼンショーホールディングス、元気寿司株式会社、株式会社人形町今半、株式会社モンテローザ



<語学>

株式会社レアジョブ、株式会社アルク、全研本社株式会社



<人材育成・派遣>

株式会社三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズ、パーソルテンプスタッフ株式会社、株式会社ヒト・コミュニケーションズ、株式会社ホスピタリティ&グローイング・ジャパン、株式会社マイナビ、株式会社コングレ



<警備>

セコム株式会社、株式会社全日警、綜合警備保障株式会社(ALSOK)、セントラル警備保障株式会社



<各種団体・その他>

公益社団法人京都市観光協会、公益社団法人伊勢市観光協会、一般社団法人札幌観光協会、一般社団法人草津温泉観光協会、一般社団法人野沢温泉観光協会、箱根湯本観光協会、道後温泉旅館協同組合、一般社団法人有馬温泉観光協会、一般社団法人小樽観光協会、JTB協定旅館ホテル連盟、株式会社観光経済新聞社、東日印刷株式会社、一般社団法人全国警備業協会、日本百貨店協会、一般社団法人ジャパンショッピングツーリズム協会、一般社団法人全国外国語教育振興協会、全国語学ビジネス観光教育協会(観光英検センター)、一般社団法人東京外語会(東京外国語大学同窓会)、熊本商工会議所、黒門市場商店街振興組合、一般社団法人北海道ハイヤー協会、一般社団法人日本マナーOJTインストラクター協会、

一般社団法人東京都江東産業連盟

※敬称略・順不同





★英語応対能力検定について

旺文社、カシオ計算機、毎日新聞社の共同事業会社「学びUPコミュニケーションズ」が2017年3月から運営している検定です。「販売」「宿泊」「飲食」「鉄道」「タクシー」の「業種別試験」と、まちかどでの応対を想定した「一般(ボランティア)試験」があり、スマートフォン、タブレット、パソコンで受験できるインターネット試験です。訪日外国人に対して、必要な案内やサービスができるか、基本的なおもてなし英語力をA~Dの4段階で総合的に評価します。

受験料は6,500円(団体受験は5,850円、いずれも税別)。

英語応対能力検定HP: https://otai-kentei.com/





【株式会社学びUPコミュニケーションズ 会社概要】

社名 : 株式会社学びUPコミュニケーションズ

代表者 : 代表取締役社長 白石 崇

設立 : 2016年12月26日

本社 : 東京都千代田区一ツ橋1-1-1 パレスサイドビル

事業内容: 検定試験の実施並びに受験者のレベル認定

URL : https://otai-kentei.com/

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