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その結果、【横浜市】が「意外と都心へのアクセスが良いと思うエリア」、「住みやすいと思うエリア」、「国際的だと思うエリア」の3項目において、38エリアで1位となりました(それぞれ順に27.8％、21.8％、53.5％)。住みたい街ランキング等で常に取り上げられるような人気エリアがひしめく中で、住宅の購入・検討を最もする世代であろう25～44歳が答えた調査で【横浜市】が3冠となりました。
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■調査トピックス
(1) 「意外と都心へのアクセスが良いエリア」は男女別・世代別でも1位は横浜！直通線開通前の快挙！
(2) 「住みやすさ」は若い世代の方が高評価！横浜市の住みやすさ
(3) 「国際的なエリア」として圧倒的な認知度！20代は港区よりも断然・横浜市！
(1) 「意外と都心へのアクセスが良いエリア」は男女別・世代別でも1位は横浜！直通線開通前の快挙！
「意外と都心へのアクセスが良いエリア」の結果を男女別に見ると、男性が31.0％、女性が24.5％で男女ともに横浜市が1位でした。また、世代別でも25～29歳が24.0％、30～34歳が33.0％、35～39歳が30.0％、40～44歳が24.0％でいずれの世代でも横浜市が1位となりました。比較的家賃が安く都心へのアクセスが良い街として頻繁に取り上げられている調布市や三鷹市を含む北多摩エリア、松戸市や柏市を含む東葛エリア、和光市や朝霞市を含む南西部エリア等を抑えて1位となったことから、幅広い層に横浜市が評価されていることがわかります。
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また特筆すべきは、今回の調査時期が、2019年11月30日に予定されている相鉄・JR直通線開通の前であったことです。直通線開通に伴い、横浜市内に新しく羽沢横浜国大駅が開業されるとともに、横浜市内の既存駅である二俣川駅・西谷駅から新宿駅や渋谷駅等へのアクセスが改善されます。さらに2022年には相鉄・東急直通線の開通も予定されています。今後ますます「都心へのアクセスが良いエリア」として、評価が高くなりそうです。
(2) 「住みやすさ」は若い世代の方が高評価！横浜市の住みやすさ
「住みやすいと思うエリア」の結果を男女別に見ると、男性が23.0％、女性が20.5％で男女ともに横浜市が1位でした。また、世代別で見ると、25～29歳が24.0％、30～34歳が23.0％、35～39歳が25.0％で横浜市が1位であり、40～44歳のみ15.0％で2位となりました(1位は北多摩エリアで20.0％)。この結果から、30代以下の若い世代に横浜市の住みやすさが支持されていることがわかります。
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(3) 「国際的なエリア」として圧倒的な認知度！20代は港区よりも断然・横浜市！
「国際的だと思うエリア」の結果を男女別に見ると、男性が53.0％、女性が54.0％で男女ともに横浜市が1位となりました。また、世代別でも25～29歳が55.0％、30～34歳が47.0％、35～39歳が55.0％、40～44歳が57.0％でいずれの世代でも横浜市が1位となりました。大使館が多い港区、ビジネス拠点として国際化が進む千代田区、外国人観光客の多い渋谷区や新宿区などを抑えて横浜市が1位になったことから、国際的な街として高く認知されていることがわかります。さらに、25～29歳では2位の港区と19.0％も差をつけていました。20代にとって、横浜市は圧倒的に国際的な街と認知されていると言えるかもしれません。
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今回の調査で、横浜市が都心へのアクセスが良く、住みやすく、国際的であると認知されていることがわかりました。2020東京オリンピックも控え、グローバル化が進み続ける日本の中で、横浜市に注目が集まっていくことが期待されそうです。
■調査概要
調査方法：インターネット調査
調査期間：2019年10月15日(火)～16日(水)
調査対象：東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県在住の25歳～44歳 合計400名
(25～29歳、30～34歳、35～39歳、40～44歳の男女各50名)
本人もしくは配偶者が、山手線内もしくは
山手線から10分程度の職場に勤務
■企業概要
日京ホールディングスは2006年12月に横浜で設立された不動産事業会社です。運営する不動産仲介業「横浜スタイル」では、開業当初から自社ウェブサイトによる物件情報提供に注力し、お客さまが負担する手数料を抑えるユニークなビジネスモデルを確立しています。横浜市を中心とした神奈川県エリアの物件に強みを持ち、購入・売却などお客さまの要望にお応えします。
横浜スタイルが運営する不動産物件ウェブサイト( https://www.yokohama-style.jp/ )では会員数24,000以上を抱え、販売物件数は常時2,000程度を用意しています。
株式会社日京ホールディングス (NIKKEI HOLDINGS INC.)
設立 ： 2006年12月
資本金 ： 54,070,000円
代表者 ： 代表取締役 八幡 政幸
本社 ： 横浜市中区羽衣町2-4-4 エバーズ第8関内ビル 8F
公式ウェブサイト： https://nikkei-hd.jp/
