アピタ・ピアゴ×カタリナ ロゴ
クーポンサービス「カタリナ」
クーポンサービス「カタリナ」利用イメージ
※カタリナプリンター設置店舗2017年2月時点
■ポイント還元型クーポンサービス「カタリナ」とは
2014年7月より運営を開始した、画期的なポイント還元型クーポンサービスです。買い物前に「カタリナ」でクーポンを選択すれば、対象商品を購入する際に、いつも通り店舗のポイントカードを提示するだけで、クーポンのポイントがポイントカードに還元されます。レジでクーポンを提示する必要はありません。(利用の際は予め「カタリナ」にポイントカード番号などを登録しておく必要があります。)
iOSアプリ／Androidアプリ／ウェブサイト版(全て無料)があり、順調に利用者数を伸ばしています。有名CPGメーカーの商品を多数取扱い、最大120種類以上のクーポンを掲載しています(2016年12月実績)。
■「カタリナ」が連携している電子マネー／ポイントカードと利用可能店舗(2017年2月21日現在)
ユニーが運営するアピタとピアゴの210店舗が加わり、合計約4,830店舗の大手スーパーマーケットやドラッグストアで、お店のポイントカードにもっとポイントが貯まるカタリナのお得なクーポンサービスをご利用いただけます。
・ユニコカード…ユニーが運営するアピタおよびピアゴ各店
・電子マネー「WAON」…イオン、マックスバリュなどイオングループ各店(一部のチェーンを除く)
・nanacoカード…ヨークベニマル各店
・ポイントカード「ゆめカード」…ゆめタウン、ゆめマート各店
・ポイントカード「ツルハポイントカード」…ツルハドラッグ、くすりの福太郎、ドラッグストアウェルネス、ウォンツ各店
・ココカラクラブカード(※)…ココカラファイングループ各店
※ココカラファイングループ各店舗発行のポイントカード
・ポイントカード「ハッピーカード」…エコスグループ各店
※いずれも調剤専門店を除く。
※詳細な利用可能店舗は、ウェブサイトよりご確認いただけます。
http://catalinacoupons.jp
■「カタリナ」の使い方
「カタリナ」は、レジでクーポンを提示する必要がありません。「カタリナ」で欲しい商品のクーポンを選択し、予め登録したポイントカードをいつも通りレジで提示して買い物するだけで、買い物をしたお店の会員システムのポイントが貯まります。
■「カタリナ」の仕組み
「カタリナ」は、メーカーからの依頼で掲載するクーポンを消費者がアプリやウェブサイト上で選択して、小売店で対象商品を購入すると、小売店の会員カード情報と連携してクーポン内容に応じたポイントを会員カード(システム)に還元する仕組みを提供しています。
■ユニーについて
ユニー株式会社は、株式会社ファミリーマートとの経営統合で誕生したユニー・ファミリーマートホールディングス株式会社のもとで新たなスタートを切り、企業価値の最大化を目指すとともに、ホールディングスの企業理念である『くらし、たのしく、あたらしく』の具現化に取り組み、衣・食・住・余暇にわたる総合小売業のチェーンストアを展開しています。
ユニー ホームページ： http://www.uny.co.jp/
■カタリナ マーケティング ジャパン株式会社について
当社は、消費財メーカーと小売チェーンのビジネスを向上させるグローバルなターゲット・マーケティング・サービス専門企業です。当社提供の店頭メディア「カタリナ・ターゲット・メディア」を活用したマーケティングソリューションでは、2017年2月現在、国内の食料品売り上げ規模の約5割を網羅する36のチェーンを対象に、毎週8,800万人以上のレジ通過者に「レジ・クーポン(R)」を直接配布できるネットワークを有しています。これを通じて膨大なデータを読み解き、的確な消費者へ、的確なタイミングで、適切なメッセージを直接お届けしながら、消費者の嗜好性やニーズ、購買動向を把握できることが当社の強みです。
■会社概要
会社名 ： カタリナ マーケティング ジャパン株式会社
(Catalina Marketing Japan K.K.)
所在地 ： 東京都港区虎ノ門二丁目2番1号 JTビル15階
代表者 ： 代表取締役社長 若林 学 (ワカバヤシ ガク)
URL ： http://www.catmktg.co.jp/
事業内容：
日本全国のGMS／SM／ドラッグストアの店頭において、店頭メディア「レジ・クーポン」やクーポンサイト「クーポン ネットワーク」及びクーポンアプリ「カタリナ」を活用したターゲット・マーケティング戦略の企画・立案・実施・効果検証
※カタリナアプリ、レジ・クーポン、クーポンネットワークはカタリナ マーケティング ジャパン株式会社の登録商標です。
※iOSはApple Inc.の商標です。
※AndroidはGoogle Inc.の商標または登録商標です。
※その他、このプレスリリースに掲載されている会社名および製品・サービス名は各社の登録商標または商標です。
