16日の東京株式市場で日経平均株価（225種）は、前日の米国市場の株高を受けて続伸した。終値は前日終値比329円30銭高の3万8487円24銭となり、バブル経済期の1990年1月以来、約34年ぶりの高値を2営業日連続で更新した。取引時間中に上げ幅は一時700円を超え、89年12月29日につけた終値の史上最高値（3万8915円87銭）にあと50円まで迫った。
米国市場で主要な株価指数が上昇したことが好感された。ニューヨーク株式市場のダウ工業株30種平均は続伸し、前日比348・85ドル高の3万8773・12ドルで取引を終えた。米半導体関連企業の決算が好調だった流れを引き継ぎ、日本市場でも取引開始直後から東京エレクトロンなどの半導体関連銘柄が買われた。
これまで半導体関連銘柄は値上がりが続いてきたため過熱感もあり、その後は上げ幅が縮小したり、下落に転じたりしたが、日経平均全体としては幅広い銘柄が買われ、ほぼ全面高の様相だった。
15日に発表された1月の米小売売上高が、市場予想を下回り前月比で大幅なマイナスとなったため、米連邦準備制度理事会（FRB）の早期利下げへの期待が高まったほか、対ドルでの円安基調が続いていることも株価を押し上げる要因になった。
また、国内企業の2023年10～12月期決算が引き続き好調で、増配や自社株買いなどの株主還元策が打ち出されていることも強気相場を支えている。【福富智】
