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東国原英夫氏が推察、文春側は松本人志の「最初から物的証拠はなかったと分かっていた、でも…」


元宮崎県知事でタレントの東国原英夫氏が自身のYouTubeチャンネルで、ダウンタウン松本人志による名誉毀損訴訟取り下げについてコメントしました。週刊文春に性的行為強要疑惑を報じられた松本氏は5億5000万円の損害賠償を求める訴訟を起こしましたが、最終的には取り下げました。東国原氏はこの事態を「痛み分け」とし、松本側が「名を捨てて実を取る」判断だったと推測しています。また、文春側は真実性の自信がなく、強制性の証拠がないため訴訟取り下げに同意したのではないかと考察しました。全体として、最初から真実相当性に基づいて戦略を練っていた可能性を指摘しています。

松本人志(2022年撮影)

元宮崎県知事でタレントの東国原英夫氏(67)が10日までに自身のYouTubeチャンネルを更新。ダウンタウン松本人志(61)が「週刊文春」に性的行為強要疑惑を報じられ、名誉毀損(きそん)されたとして発行元の文藝春秋らに5億5000万円の損害賠償などを求めていた訴訟が終結した件について言及した。

「文春裁判経験者として、松本人志氏の訴訟取り下げについて」と題した動画内で解説。「これは痛み分けでしょうね」と切り出した上で「一言で言ったら、松本人志側から言ったら『名を捨てて実を取る』というような判断だったんじゃないかなと思うんですね。まぁ、この判断はありかな」と語った。

そして「文春側はなぜ(取り下げに)同意したのかっていう説明は必要じゃないかと思うんですね」と続けた。「名誉毀損(きそん)で松本人志側が訴えましたと。文春側は真実性ではなく、真実相当性には自信があったが、真実性には自信はなかったんじゃないかなと思うんですよね。つまり強制性の証拠はないと。これも最初から分かっていたことじゃないかなと」と推察した。

さらに「最初から物的証拠とか客観的な証拠はなかったんですね。それも文春側も分かってたんでしょう。でも何回も言うように真実相当性で攻めようということで、最初からその想定だったんじゃないかなと思うんですね」と語った。

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