日本経済新聞社の研究開発組織である日経イノベーション・ラボが、AIが生成した人物『バーチャルヒューマン』を用いた動画を簡単に制作するシステムを、データグリッド社と共同で開発したことが発表されました。
バーチャルヒューマン動画のシステムを開発
今回開発された制作システムは、
「AIが作り出した実在しない人物や、実在する人物をベースに、自由に発話する内容を指定し動画を制作する」
というものです。
『バーチャルヒューマン』とはCGで制作された人間にそっくりな画像のことで、従来の手法では人物をキャプチャーして制作されていた一方、今回のシステムでは”AIに人間の写真の特徴を学習させた”ことにより、”より自然な人物データを自動生成”することでバーチャルヒューマンを制作することに成功しています。
(AIが自動生成したバーチャルヒューマンの例)
さらに、生成した人物データに、「自然な形で唇の形を生成するリップシンク技術」や「表情を変化させる技術」を組み合わせたことにより、「バーチャルな人物でありながら、写実的な動画を生成する」技術の開発に成功しています。
リップシンクは入力する音声データの言語不問、多言語で利用することが可能なため、”人種・年齢・性別・言語を問わない多様性のあるバーチャルヒューマン”を利用することが可能となります。
本システムのメリット
動画作成には出演者や撮影スタッフ、スタジオの確保など多くのコストが必要という現状があり、バーチャルヒューマンの制作だけでも
「人物の撮影」
「3Dモデリング」
「音声の収録」
「動画の作成」
と、専門家による時間をかけたCG制作が必要であり、最低でも数日から10日程度・高い品質を求める場合は数ヵ月の時間が必要になっていました。
本システムでは、わずか1日で動画を制作することが可能というメリットがあり、制作コストを大幅に削減することもできます。
さらに、本システムでは
・写真や動画を用意することで実在する人物をもとにして自由な動画を作ること
・実在する人物の顔のみをバーチャルヒューマンに置き換えること
も出来るため、いつでも誰でも簡易的な動画を作ることが可能になります。
将来的には「自分の動画をアップロードし、自分のデジタルアバターを生成する」という機能も実装予定になっています。
様々なシーンで利用可能
本システムを用いることで、発話する内容を自由に指定し動画を作成することが出来るため、
・報道での利用
・オンラインイベントの司会
といった様々なシーンでの利用が考えられています。
本システムは、既に日本経済新聞社グループ内において利用開始されており、日本経済新聞社では若手社員約160人にAIで顔写真を利用する事に対する同意を得た上で、”若手社員の中間的な特徴を持つ男女のバーチャルヒューマン”を作成しています。
このバーチャルヒューマンが登場する動画が日本経済新聞の電子版で公開されており、動画につながるQRコードは、2021年10月4日付け日本経済新聞夕刊紙面コラム「ニッキィの大疑問」に掲載されています。
まとめ
従来手法と比較し、制作コストを大幅に削減することが出来る『バーチャルヒューマン』を用いた動画制作システムを、日経イノベーション・ラボとデータグリッド社が共同開発したことが発表されました。
本システムは日本経済新聞社グループ内で利用開始されており、若手社員の中間的な特徴を持つ男女のバーチャルヒューマンの動画が制作され、日本経済新聞電子版で公開されています。
CGで人物を制作することはとても難しい専門知識が必要そうなイメージでしたが、技術の進歩により誰でも簡単に制作が可能になるなんて驚愕のニュースですね。
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