東京, 2026年11月2日 - (JCN Newswire) - サイバーセキュリティとデジタルプライバシーのグローバル企業であるKasperskyは、世界的な調査・コンサルティング会社であるFrost &Sullivanから「2026 Global APT Intelligence &Threat Attribution Company of the Year」に選出されたと発表しました。今回の受賞は、脅威インテリジェンス分野におけるKasperskyのグローバルなリーダーシップと、APTのアトリビューションにおける卓越した能力、そして世界中の組織に実用的なデータを提供している点が評価されたものです。Frost &Sullivanは、Kasperskyがリーダーシップ戦略、先見性のあるシナリオ、ブランドエクイティ、顧客ニーズへの対応実績の面で際立っているとしています。
Company of the Year AwardはFrost &Sullivanが贈る最高位の賞で、先見性のあるイノベーション、市場をリードする実績、比類のない顧客対応を体現した企業が選ばれます。さまざまな部門の候補企業を対象とした厳格な分析の結果、KasperskyはAPTインテリジェンスとアトリビューションの分野において、「Visionary Innovation &Performance（先見的イノベーションと実績）」の評価基準全般で優れていると認められました。
日本法人である株式会社カスペルスキーで代表取締役社長を務める嵯峨野充は、次のように述べています。「最近、日本の複数の大手企業を狙ったサイバー攻撃が相次いでおり、脅威を先回りして検知することと、インテリジェンスに基づく防御の重要性があらためて浮き彫りになっています。サイバー脅威が高度化するなか、組織がリスクを早期に把握し、攻撃者の手口を理解して、潜在的な脅威が深刻化する前に食い止めるには、タイムリーで実用的な脅威インテリジェンスが欠かせません。さらに、AIを活用した分析によって、セキュリティチームは膨大な脅威データをより効率的に分析し、最も重大なリスクに集中できるようになります。今回、Frost &Sullivanから『2026 Global APT Intelligence &Threat Attribution Company of the Year』に選出されたことは、脅威インテリジェンスをさらに進化させ、変化し続ける脅威に対して日本企業がサイバーレジリエンスを高められるよう支援していくという、Kasperskyの姿勢をあらためて示すものです。」
今回の受賞は、インテリジェンス主導型のセキュリティを目指すKasperskyの戦略的方向性をあらためて裏付けるものです。Kasperskyは、30年近くにわたる脅威リサーチに、高度なサイバー脅威インテリジェンス、特許を取得した脅威アトリビューション技術、AIを活用した分析、専門家による検証、エコシステム型のアプローチを組み合わせています。これにより、組織が個々のアラートへの対応にとどまらず、攻撃者とその活動をより深く理解できるよう支援しています。APTインテリジェンス、脅威アトリビューション、科学的研究、エコシステムでの連携、規制対応、事業のレジリエンスを重視する姿勢が、Kasperskyの競争力を高め、世界から信頼されるサイバー脅威インテリジェンスのパートナーとしての役割を強めています。
今回の評価では、Kasperskyの戦略的な進化が業界の優先課題に明確に沿っている点が強調されました。特に高く評価されたのは、顧客の満たされていないニーズや十分に応えられていないニーズに対応する能力です。具体的には、文脈を踏まえた深いインサイトによってアラート疲れを減らすことや、統合されたエコシステムによってセキュリティツールの分散を解消することが挙げられています。このほか、分散したデジタルインフラの保護、専門家主導かつAIを活用したサービスによるセキュリティ人材不足への対応、規制遵守とデータ主権の要件への支援も評価されました。
Frost &SullivanでSVPを務めるサパン・アガルワル（Sapan Agarwal）氏は、次のように述べています。「Kasperskyは、脅威インテリジェンス、プラットフォームの統合、クラウド保護、ガバナンスを組み合わせることで、変化し続ける企業のセキュリティ要件に自社のポートフォリオを的確に合わせています。このインテリジェンス主導のアプローチは、事業のレジリエンスを高め、セキュリティ管理をシンプルにします。サイバー脅威がますます複雑になるなかで、同社の競争力をさらに高めるものです」
Kasperskyの市場でのリーダーシップを支えているのは、専門のエキスパートセンター（英語）が担う継続的な科学的研究、脅威インテリジェンス、そして特許を取得したアトリビューション技術です。同社はAIと人による検証を組み合わせて業務の効率を高めています。あわせて、世界各国の法執行機関と連携し、第三者がソースコードを独立してレビューできるトランスペアレンシーセンター（英語）を運営しています。
Kasperskyの将来ビジョンは、サイバーセキュリティの新たなメガトレンドと密接に重なっています。同社は、防御の中心が事後対応型から予測型のインテリジェンスへ移っていくと見込んでいます。AIを変革の最大の原動力と位置づけ、自動化されたマルウェア作成に対抗するため、AIによる振る舞い分析への投資を続けています。同時に、AIシステムそのものを企業の重要な資産として守る必要性が高まっていることも認識しています。この長期戦略の柱は、従来の侵害指標（IoC）から予測的な攻撃指標（IoA）への移行、サイバー脅威インテリジェンスとOT（制御技術）保護の融合、そしてエビデンスに基づくアトリビューションと柔軟な企業レジリエンスを支える集中型エコシステムの構築です。
Kasperskyは多数の国と地域で事業を展開し、数億人のユーザーと幅広い法人顧客にサービスを提供することで、世界的に多様なブランドを築いてきました。同社の深い科学的知見は包括的な法人向けポートフォリオに生かされており、セキュリティの成熟度がどの段階にある組織でも支援できます。この戦略により、複雑化するデジタルセキュリティの課題に対応できる信頼のパートナーとしての評価が一層強まっています。
サパン・アガルワル氏は、次のようにも述べています。「Kasperskyのブランドエクイティを形づくっているのは、もはや従来のエンドポイントセキュリティだけではありません。インテリジェンス分野でのリーダーシップ、科学的研究、透明性への取り組みの比重が高まっています。こうした戦略的な差別化が企業からの信頼を強め、世界市場での信頼性を高めています。変化を続けるサイバーセキュリティ市場において、持続的な競争優位にもつながっています」
Kasperskyでコーポレートプロダクト担当バイスプレジデントを務めるグレブ・グリツァイ（Gleb Gritsai）は、次のように述べています。「確度の高い脅威インテリジェンスを、企業の成長を支える確かな基盤に変えていく。それが私たちの戦略の核心です。Frost &Sullivanからこの権威ある評価をいただいたことは、私たちのアプローチを力強く裏付けるものです。複雑なデジタルトランスフォーメーションやクラウド移行、厳しさを増す規制環境に向き合うなかで、サイバーリスク管理は経営の最優先課題になっています。今回の受賞は、高度な攻撃者に対抗し、長期的な事業の発展を確かなものにするために企業が必要とする明確さ、網羅性、信頼性を、Kaspersky Threat Intelligenceが提供していることの証しです」
Frost &Sullivanのレポート「2026 Global APT Intelligence &Attribution Company of the Year」の全文は、専用ページ（英語）でご覧いただけます。
Kasperskyについて
Kasperskyは1997年に設立されたサイバーセキュリティとデジタルプライバシーを専門とするグローバル企業です。「サイバーイミュニティ」というアプローチによって業界に革新をもたらし、これまでに10億台以上のデバイスを保護し、個人、企業、重要インフラ、政府機関をサイバー脅威から守っています。
Kasperskyは「Cybersecurity True to Business」（ビジネスに寄り添うサイバーセキュリティ）を掲げ、明確な成果の提供、収益の保護、業務負荷の軽減、ダウンタイムの防止に注力しています。また、高度な脅威インテリジェンスとセキュリティの専門知識を活かし、中小企業から大企業まであらゆる規模の組織を対象に、実績あるAI駆動型保護技術とシンプルな管理機能、専門的なサポートを組み合わせた革新的なソリューションとサービスを継続的に提供しています。
第三者機関によるテストでも高い評価を受け、何百万人という世界中のユーザーと約20万の組織から信頼されているKasperskyは、脅威の早期検知と迅速な対応を可能にし、より高い信頼性と自由度をもって運用できる環境を提供することで、お客様にとって最も重要なものを守ります。詳細については、https://www.kaspersky.co.jp/ をご覧ください。
Frost &SullivanのCompany of the Year表彰について
Frost &SullivanのCompany of the Year表彰は同社の最高位の賞で、先見性のあるイノベーション、市場をリードする実績、比類のない顧客対応を体現した企業を表彰するものです。選考は対象分野の優先順位づけから始まる12か月間のプロセスで、主要なベストプラクティスの傾向を見極めるための包括的な調査と分析を行います。アナリスト、アドバイザー、コーチ、専門家からなる専任チームが緊密に連携し、綿密なレビューを行います。独自の視点で各表彰を支え、意義のある変革とインパクトを見いだすことで、企業の長期的な価値を最大化することを目的としています。
※本プレスリリースは、2026年10月16日に発表されたニュースリリースの抄訳版です。
本件に関するお問い合わせ先：
Kaspersky広報事務局（株式会社カーツメディアワークス内）
担当：山根、マルク、アリアル
TEL: 03-6427-1627
Email: contact@kartz.co.jp
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