YouTubeで、AI生成コンテンツの“未申告”対策が強化されます。
2026年5月より、動画内のAI生成コンテンツを識別する新たな内部シグナルを順次導入し、クリエイターによる開示がない場合でも、システム側で検知された動画には自動でAIラベルが付与されるようになります。
■ システムが高度なAIコンテンツを検出し、自動でラベル付与
YouTubeではこれまでも、クリエイターがAIツールの使用を自己申告した場合、動画に開示ラベルを表示していました。一方で、申告の有無に左右されず、視聴者により確実に情報を伝える仕組みが課題となっていました。
今回のアップデートではこの仕組みを強化し、YouTubeのシステムがAI生成コンテンツと判断した動画について、自動的に「AIラベル」を付与できるようにします。
新システム反映後もクリエイター側のコントロール権は引き続き保持されます。もしAI生成コンテンツとして誤って識別されたと判断された場合は、「YouTube Studio」から開示状況を任意で手動修正・更新することが可能とのこと。
ただし、YouTube独自のAIツール（VeoやDream Screenなど）を用いて作成されたコンテンツや、完全な生成型AIであることを示すC2PAメタデータが含まれている場合など、一部のケースにおいては開示ラベルが永続的に保持されるようです。
また、クリエイターがこれを一貫して開示しない場合は、YouTubeによるペナルティ（コンテンツの削除、YouTubeパートナープログラムへの参加停止など）が科されることもあるとのことです。
■ ラベルの表示位置を「メイン画面」へ移動し、一目で把握可能に
検知されたAIラベルは、視聴者への透明性をより高めるため、表示位置がより目立つメインのビデオプレーヤー画面へと変更されます。
長編動画の場合は動画プレーヤーのすぐ下（説明文の上）、縦型の「YouTube Shorts（ショート動画）」の場合は動画自体にオーバーレイとして「AI」のアイコンマークが重なる形で配置され、視聴者は動画を再生しながら必要な情報を一目で把握可能に。
なお、非現実的な内容やアニメーション、若干の改変に留まるコンテンツについては、従来通り詳細な説明欄にその旨が記載される形となります。
■ 登録者数不問 全ユーザーにディープフェイク対策技術も解放
さらに公式Xでのアナウンスによると、今後数週間のうちに、すべてのユーザー（18歳以上）を対象として、AIディープフェイクを早期に発見・特定しやすくするための「肖像検出技術」へのアクセス権が解放されるとのこと。
この機能は、チャンネルの登録者数や、収益化の有無、さらにはこれまでに動画を投稿した実績があるかどうかに一切左右されず、すべての運営者に等しく提供されるのが特徴です。
YouTubeは今回の仕様変更にあたり、開示ラベルを表示すること自体が「動画の推奨（おすすめ）アルゴリズム」や「収益化の対象になるか否か」に影響を及ぼすことはないと明言。
AI技術が急速に進化しコンテンツ表現の可能性が広がる現代において、プラットフォームとして視聴者とクリエイターの双方が適切な情報を最も簡単な形で共有できる環境づくりに注力していくとしています。
＜参考・引用＞
Updates From YouTube（@UpdatesFromYT）
Youtube Offcial Blog「視聴者とクリエイターのためのAIラベルの改善」
（山口弘剛）
