スマートフォンの充電に欠かせないモバイルバッテリーが、夏場に牙をむくかもしれません。気温の上昇とともに発火や故障のトラブルが急増しています。あなたが普段、何気なく行っているその持ち運び方が、実は大事故を引き起こす引き金になっている可能性があります。無自覚に潜む危険な実態と、安全策に迫ります。
ナイトが警告する夏バテバッテリーの恐怖とシェアリングの安全性
株式会社インフォリッチは、全国のモバイルバッテリー所有者1,406名を対象に、独立行政法人製品評価技術基盤機構（ナイト）の監修のもとでアンケート調査を実施しました。調査期間は2026年6月10日から6月12日までです。ナイトの過去5年間のデータによると、リチウムイオン電池を搭載した製品の事故は1,860件にのぼり、そのうち約85%で火災が発生しています。特に気温が上がる夏場にトラブルが集中しており、8月に最多を迎える傾向があります。製品別ではモバイルバッテリーが361件と最も多く、2024年の事故件数は2022年の2倍以上に急増しました。
調査の結果、多くのユーザーが危険な取り扱いを無自覚に行っている実態が明らかになりました。全体の40%以上の人が、夏の車内や直射日光下への放置、ポケットやカバンの中で熱がこもる状態での充電といった高温リスクを経験しています。さらに、手元や机から地面に落とすなどの強い衝撃を与えたことがある人は18.78%に達しました。本体が少し膨らんでいたり外装に傷や割れがあったりするにもかかわらず、そのまま使用し続けている危険な人も6.90%存在しています。また、自身の所有する製品がリコール対象品かどうかを確認したことがない、または分からないと答えた人は17.99%を占めました。
こうした個人管理のリスクを低減させる選択肢として、デジタルの管理基盤を用いたシェアリングサービスが注目されています。同社が展開するチャージスポットの提供端末は、電気用品安全法に基づくＰＳＥ基準に適合した高品質な製品です。すべてのスタンドとバッテリーは通信技術を用いて24時間365日リアルタイムで監視されており、異常を検知した際には迅速に回収や交換が行われます。蓄積された膨大な利用データを活用してリスクの早期発見や未然防止のシステムを高度化しています。個人で劣化した端末を抱え込まず、必要な時に安全な状態のものを借りるという新しい利用スタイルが、外出時の安全性を高める防衛策として機能し始めています。
見解として、リアルタイム監視を行うシェアリングの仕組みは、個人の管理不備による事故を防ぐ優れたインフラです。今後は、安全性が担保された共通インフラを必要な時だけ利用するという、安全管理のデジタル改革が進むでしょう。
詳しくは「株式会社INFORICH」の公式ページまで。 レポート／DXマガジン編集部 戸田
