プロ人材機構は、同社に登録するシニアプロフェッショナルを対象としたアンケート調査の結果を発表しました。調査では、50代後半から60代前半を中心に、70代でも第一線で活躍する層が確認され、年齢にとらわれないキャリア形成が進んでいることが分かりました。多様な働き方が広がる中で、経験と専門性を軸に新たな挑戦を続けるシニア像が浮かび上がっています。
◆「経験を活かす」「社会に貢献」働く目的は役割意識の高さに
働く理由として最も多かったのは「自身の専門知識や経験を活かせること」。次いで「人から感謝されること」「新しいチャレンジができること」が多く、まさに“誰かの役に立つ”という志向が強く見られました。年齢を重ねたからこそ培った知見を社会や組織に還元したいという意向が強く表れています。単なる収入獲得ではなく、社会的役割や次世代育成、イノベーション支援を通じて価値創出を続けたいという姿勢が読み取れます。
◆AIツールも積極活用 「デジタルに弱い」は過去の話
調査では、「シニア＝デジタルが苦手」という固定観念を覆す結果も示されました。オンライン会議やコミュニケーションツールの活用が定着しているほか、企画書作成やリサーチ、情報整理の場面でChatGPTを含むAIツールを取り入れるケースも多数確認されています。
AIを“代替手段”ではなく“創造や分析の支援ツール”として活用する姿勢が広がり、経験知とテクノロジーを組み合わせることで、新しい付加価値を生み出している点が特徴です。デジタル・AI領域での適応力の高さは、シニア人材が変化に柔軟に対応する存在であることを示しています。
◆今も活きる「修羅場経験」 AI時代の希少人材に
自身の経験が現在の業務に活きていると感じるスキルとしては、「コミュニケーション力」「柔軟な対応力・傾聴力」「組織運営・管理の経験」が多く挙がりました。
経営戦略、M&A、海外事業推進、DX推進、危機管理対応など、高度な課題に向き合ってきた経験は、AIが容易に代替できない領域です。
長年培った判断軸や関係構築力といった暗黙知は、組織運営や意思決定における貴重な資産であり、ビジネスの現場で今なお競争優位として機能しています。
◆受け入れ企業に求められる条件は「明確さ」「柔軟さ」「情報共有」
企業側に求められる環境としては、「業務・役割の明確化」「柔軟な働き方（時間・場所）」「心理的安全性」「最新情報・技術アップデート機会」が挙げられました。
役割が曖昧なままでは、経験とスキルが十分に発揮されません。シニア人材が最大限に活躍するためには、ミッションの明確化と柔軟な就業環境、そして最新知識へのアクセスが欠かせないと言えます。
◆プロ人材機構「シニアの価値を未来視点で捉える社会へ」
プロ人材機構は、「シニア人材の価値が“過去の実績”のみならず、“今現在・未来における選択肢”として社会に評価されるよう、多様な働き方とマッチング機会を創出してまいります」と述べています。少子高齢化が加速する日本において、即戦力性や社会的知見をもつシニア人材の活用は、企業戦略上の重要要素となっています。本調査は、経験とテクノロジーを掛け合わせて活躍するシニア層の可能性を裏付けるものとなりました。
詳しくは「株式会社プロ人材機構」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部
