Job総研は、357人の社会人男女を対象に「2025年 副業・兼業の実態調査」を実施しました。本調査は2025年7月9日から7月14日の期間にインターネットで行われ、年収別の副業経験や今後の副業意向、副業収入の実態と理想、副業への不安、地方副業への興味などを尋ねたものです。調査の結果、回答者の39.2%が副業・兼業の経験があり、「現在している」が21.6%、「過去にしていた」が17.6%という内訳でした。副業・兼業に関する今後の意向では、66.7%が「始めたい・続けたい」と回答し、うち「今後も続けたい」が22.1%、「今後始めたい」が28.0%、「今後始めたいが事情によりできていない」が16.6%となっています。
年収別では、副業経験ありの割合が最も高かったのは「701万〜1,000万円以下」で40.9%となり、次いで「301万〜500万円以下」が40.0%、「300万円以下」が39.4%、「501万〜700万円以下」が38.6%、「1,000万円以上」が34.4%でした。今後副業・兼業に取り組みたいとする意向の年収別トップは「501万〜700万円以下」で82.9%と最も高く、続いて「1,001万円以上」が78.2%、「300万円以下」が77.4%、「301万〜500万円以下」が73.0%、「701万〜1,000万円以下」が72.7%となっています。
副業で実際に得た月収（副業経験者140人）は平均5.4万円、中央値3.0万円、最頻値1.0万円でした。一方で、回答者全体が望む副業の理想月収は平均10.8万円、中央値5.0万円、最頻値5.0万円であり、実態と理想の間におよそ2倍のギャップが存在することが明らかになりました。副業の種類としては「資産運用型（不動産投資・株式投資・仮想通貨等）」が28.6%で最多、「IT・デザインなどの専門スキル系」が27.7%、「オンラインマッチング型」「教育・指導系」がそれぞれ22.7%となっています。
副業への不安や懸念としては、「収入に見合わない労力になる」が43.4%で最多であり、次いで「プライベートが犠牲になる」が34.5%、「本業が疎かにならないか」が31.7%という結果でした。未経験者からは「どう始めればよいかわからない」「申請フローが面倒でやる気が削がれた」「本業で疲副業に手が回らない」といった声が寄せられ、経験者からは「上司に嫌な顔をされた」「体力的に続かなかった」「納期が重なり睡眠時間が削られ健康を崩した」といった具体的な課題が挙がっています。
自由記述でも未経験者・経験者双方から課題や懸念が寄せられており、未経験者は「始め方がわからない」「申請のフローが面倒」といった参入障壁、経験者は「職場の心理的障壁」「健康面や時間管理の難しさ」といった継続の難しさを指摘しています。まとめとして、今回の調査では副業経験者が約4割に達し、2023年の調査から約2割増加していることが示され、働き方改革やテレワークの浸透に伴い副業が身近になっている実態が浮かび上がりました。一方で、理想と実態の収入ギャップや時間的・制度的な制約が依然として存在しており、企業や自治体、紹介事業者の制度整備や支援が進むことで副業人口のさらなる拡大が期待されるという結論になっています。
詳しくは「パーソルキャリア株式会社」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部小松
