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【米調査】AIは「敵」ではなく「味方」? 米企業社員の7割がAI活用に前向き


カナダのD2L社による調査では、69%の米国の社員がAIが職場の質を向上させると考えており、特に業務の自動化や繰り返し作業の軽減に期待が寄せられています。AIを使うことで、社員は戦略や創造性といった人間の才能を活かす時間を得るとされています。しかし、AIツールが利用可能であっても、その使い方に対する明確なガイドラインが提供されておらず、58%の社員はAIを独学で学んでいると感じています。そのため、企業の教育体制の強化が求められています。D2Lは、戦略的な学習環境の提供がAI時代の働き方の充実に繋がると提言しています。

AIの進化が進む中で、現場の社員たちはどのように受け止めているのでしょうか。カナダの学習テック企業D2Lが米国の会社員1,000人を対象に行った調査によると、69%の社員が「AIが仕事の質を高める」と回答し、多くの人がAIに対して前向きな姿勢を示していることがわかりました。

AI時代の働き方、主役は“人間の強み”

特に、業務の自動化や繰り返し作業の軽減に期待する声が多く、65%が「AIにルーティン業務を任せたい」と回答。戦略や創造性など、人間ならではの力を活かす時間を生み出す存在として、AIを受け入れつつあります。

一方で、64%の企業がAIツールを提供しているにもかかわらず、「自分の業務にAIをどう活用すべきか」について明確な指針を感じている人はわずか25%。58%が「AIを独学で学ばされている」と感じており、AI人材育成における支援体制の不足が浮き彫りとなりました。

D2Lは「今後は企業が戦略的な学習環境を提供することで、AI時代の働き方がより豊かになる」と提言しています。生成AIが単なるブームではなく、現場に定着するためには、現場と教育体制の“橋渡し”が急務となりそうです。

詳しくは「D2L」の公式ページまで。
レポート/DXマガジン編集部海道

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