近年、副業は多くの人にとって身近な選択肢となりつつあります。株式会社学研ホールディングスのグループ会社、株式会社ベンドが運営するスキルアップ研究所が実施した「副業の目的とその結果に関する実態調査」によると、副業を実施している人々の約9割がその主な目的として「収入増加」を挙げています。
この調査では、副業をしている200名を対象に、彼らの目的、手段、収入状況について深掘りが行われました。その結果、副業から得られる年収は、72.5%が「25万円以下」、14.5%が「25万円から50万円」と回答し、実に約85%以上が年収50万円以下であることが判明しました。これは副業での収入が必ずしも高くないことを示しており、多くの人が副業収入を本業の補填として捉えている可能性があります。
副業の種類にはバリエーションがあり、調査によると「軽作業」が19.5%で最も多く、次いで「ネットビジネス」が16.5%という結果が出ています。さらには、投資関連やサービス業、WEB・動画制作も数多くの人々に選ばれていることが伺えます。しかし、興味深いのは、ほとんどの副業者が本業とは関係のない職種や業種で副業を行っている点です。これは、副業が「収入を増やす手段」として位置づけており、本業の延長ではなく独立したものとして取り組まれていることが影響しています。
副業を行っている人たちの中には、将来的な転職や独立を考えている人が少なくありません。特に、今の企業に定年まで勤める意思がない人が増えていることも注目すべきポイントです。彼らは副業による収入を安定させた後、独立を視野に入れている可能性があります。
今回の調査を通じて、副業の現状と目的が明らかになりました。今後は、どのようにして副業による収入増加やキャリアの実現を目指していくか、より多くの人が未来を考える際の参考になることでしょう。副業がこれからの働き方において重要な要素となる中で、制度の整備や理解の促進が求められると言えます。詳しくは「株式会社 学研ホールディングス」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部熊谷
