人は誰かから何かもらったとき第三者に「おすそ分け」することがあります。
与えられたものを他者に与えるポジティブな連鎖は、人々が協力し社会を形成することの本質と言えます。
しかし、最新の研究でこれと全く逆の行動である「搾取の連鎖」もまた、人間の心理に組み込まれていることが明らかになりました。
実際、自分が損をしたときに「他の誰かを損させてでも自分の損を取り返したい」と思ってしまったことは少なくないのではないでしょうか？
今回はそんな「搾取の連鎖」に関する研究を紹介します。
目次
- 身近に潜む搾取の連鎖
- 搾取の連鎖に関する実験
- 税金という搾取が生み出す「社会的ジレンマ」
身近に潜む搾取の連鎖
まずは搾取の連鎖のわかりやすい実例からお話していきましょう。
マルチ商法やネットワークビジネスはこの「搾取の連鎖」の心理を巧みに利用したものだと言えます。
これらは会員になって商品を売買し、その利益や新規会員の紹介料を得るものですが、最初は年会費や商品の仕入れ代金を払わなければなりません。
そのマイナスを少しでもプラスにしようと躍起になって商品をすすめたり、会員になるよう勧誘したりする行為は、まさに搾取されたものを搾取することで取り戻そうとする連鎖です。
また最近よく聞く情報商材詐欺も似たような手口です。
「簡単に儲かる」と言ったうたい文句につられ情報商材を買ってしまったはいいものの、中身はその情報商材を売ることで儲けるという内容になっています。
情報商材を買った人は「払ったお金を無駄にしたくない」「損したくない」という思いからその情報商材が簡単に儲かるものではないと知りながら全く関係ない第三者に売ろうとします。
搾取される側から搾取する側にまわろうとする、まさに「搾取の連鎖」です。
このような搾取の連鎖は人間の自然な心理として漠然と認知されていたものの、これまで定量的に評価されたことがありませんでした。
しかし、筑波大学の梅谷氏らが行った実験により、搾取された人は全く関係のない第三者から搾取しようとし、奪われたのと同程度のものを奪おうとすることが明らかになったのです。
搾取の連鎖に関する実験
筑波大学の梅本氏らは、被験者をABCの3つの役割に分けて実験を行いました。
- A：Bから奪うことができる人
- B：Aから奪われ、Cから奪うことができる人
- C：Bから奪われる人
まずABCに資金として100円が渡されます。
次に、AがBから資金を奪い、資金を奪われたBがCから資金をどれくらい搾取するかが調査されたのです。
このとき、BにとってAは憎むべき「搾取した」人間ですが、Cは利害のない全くの第三者と言えます。
しかし、Aから奪われたものを奪い返せないBは、Cから奪われた分を奪いました。
AB間の搾取が、全く関係のないCに連鎖したのです。
この研究はPLOS ONEに2023年7月25日付けで掲載されています。
「奪う」量は「与える」量より大きい
実験においてAが奪う金額は100円（全額）、50円（半額）、0円（奪わない）から選ばれ、それぞれの金額で、BがCから奪う金額はAから奪われた金額と一致していました。
しかし、これと過去に同様の実験が「奪う」のではなく「与える」として行われたとき、BがCにおすそ分けする金額はAから受け取った金額よりも少ないものになったといいます。
つまり、おすそ分けのようなポジティブな連鎖よりも、奪われた人が他者から損を補填しようとする搾取の連鎖の方が、連鎖の関係性が強いのです。
Aの奪い方が「故意かどうか」は無関係
なお、今回の実験ではAが奪う金額について、「A自身が自分の意志で決める」ケースと「ルーレットで強制的に決まる」ケースが用意されていました。
この事実はBにも認識されます。つまりここで確認したいのは搾取に悪意が存在するかどうかで搾取の連鎖に変化が起きるかを見ることです。
A自身が意思を持って奪うか、ルーレットの結果で仕方なく奪うかでは、Bの心証は変わるだろうと予想されます。しかしBがCから奪う金額はこれらとは全く無関係でした。
これは、搾取に意思（悪意）があるかは搾取される側には関係ないということを示しています。
搾取の連鎖は、前述したマルチ商法のように悪意のある搾取だけでなく、法的に払わなければいけないお金についても言えるということです。
ここから、誰もが支払っている「税金」について考えてみましょう。
税金という搾取が生み出す「社会的ジレンマ」
社会的な合理性と個人の合理性が噛み合わずうまくいかなくなることを「社会的ジレンマ」と言います。
税金の構造は社会的ジレンマの例としてよく挙げられます。
これには税金を支払うことからスタートする「搾取の連鎖」が深く関わっています。
本来、税金の目的は社会をよりよくすることです。
行政サービスやインフラの整備、セーフティーネット（社会保障）の充実など、私たちの生活がよりよくなるように使われています。
しかし、税金による豊かさを大なり小なり感じていたとしても、税金を払う行為に「損をしている」という気持ちになる人は多いでしょう。
特に経営者など、税金を多く納めている人は「どこかからこの金額を補填しなければ」という心理が働くはずです。
とはいえ、もちろん国から税金を取り戻すことはできません。
搾取の連鎖の心理を考えれば、自分より下の立場の人から多くの利益を吸い上げようとするはずです。
社員の給与を減らしたり、顧客からの利益を多く取ろうとしたりする人もいるかもしれません。
しかしそうすると搾取された人は自分より下の人からどんどん搾取しようとし、搾取の連鎖が起こります。
搾取の連鎖が続けば、下層と人々はどんどん貧困が進んでいきます。
そしてその貧困層を救う資金は税金で、貧困層が増えれば増えるほど税金は上がっていってしまうのです。
税金を「損だ」と感じてしまう層がいる限り、この負のスパイラルから抜け出すことはできません。
搾取の連鎖を招く心理は誰にでもあるもの
「自分は税金が必要なものだと理解しているし、自分が搾取されたからといって関係ない人に迷惑をかけようとは思わない。」
そのように考える人もいるかもしれません。
しかし例えば、ババ抜きでババを引いてしまったとき、あなたはババを引かせた人ではなくあなたのカードを引く別の人物に対して「ババを押し付けたい」と思うはずです。
人は誰でも大なり小なり「搾取の連鎖」を招く心を持っています。
にもかかわらず、これまで人間が社会を構築する上で「与える」もしくは「助け合う」ことに対する研究は多く行われてきましたが、「奪う」ことに重点を置いた研究は行われてきませんでした。
税金の例からもわかるように、社会の仕組みを整えるには「搾取の連鎖」についても十分な知見を集め、これをいかに少なくするかについても議論していかなければならないでしょう。
今後も今回紹介したような人間のネガティブな部分を解き明かす研究が進んでいくといいですね。
参考文献
他者から奪い取るという負の行動は第三者に対しても連鎖する https://www.tsukuba.ac.jp/journal/society-culture/20230731140000.html元論文
Individuals reciprocate negative actions revealing negative upstream reciprocity https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0288019