・伝送された動作データを基にデータ分析サーバーが閾値判定を行い、故障予兆を自動検知
・故障予兆を検知した場合は、原因究明のためのグラフや帳票を自動出力し、アラームと共に関係部署へタイムリーに通知し、早期の点検や部品交換による鉄道の安定運行に貢献
・運行列車の車両搭載機器から収集した動作データと過去に発生した故障データパターンや機器・部品の使用実績を照合することで、機器・部品の寿命診断を支援し、不要な部品交換の削減も含めた交換周期最適化を推進
今回の試験運用の結果を踏まえ、2021年2月に運用開始される東京メトロ有楽町線・副都心線17000系にも適用する予定。さらに、本システムの対象を車両推進制御装置や電源装置、保安装置などにも適用し、定期点検(TBM)の効率化と、状態監視による予防保全(CBM)を実現することで、さらなる安全・安定運行と鉄道車両保守業務の最適化に貢献するという。