ホンダジェット、最新型の「HondaJet Elite（エリート）」がいよいよ日本でも販売開始！
Hondaの航空機事業子会社であるホンダ エアクラフト カンパニー（Honda Aircraft Company 以下、HACI）が、小型ビジネスジェット機「HondaJet」の日本での受注を本日から開始した。
日本への初飛来から3年。いよいよ販売スタート！
日本で販売が開始されるのは、HondaJetの性能をさらに向上させた、最新型の「HondaJet Elite（エリート）」だ。これは、従来のHondaJetに対して、約17％の航続距離延長（+396km）、エンジンノイズを低減させる新インレット構造採用による静粛性の向上、そしてアビオニクスシステムや安全性制御をさらに進化させた先進の小型ビジネスジェット機で、燃費・最高速度・最大運用高度・上昇性能・航続距離・静粛性・室内サイズなど、全ての主要性能項目でクラス最高水準を実現している。
ビジネスジェット機を利用する最大のメリットは、移動に伴う時間的制限からの解放である。定期便とは異なり、自由な時間に目的地に向かうことができ、空港での待ち時間も大幅に短縮できる。さらに、静かでプライバシーが守られる機内空間でのビジネスミーティングなど、移動時間の有効活用も可能となる。
販売にあたっては、丸紅エアロスペース株式会社をディーラー「HondaJet Japan」に指定し、販売・整備・機体の運用サポートなどの各種サービスを提供する。HACIは、国土交通省 航空局に対し、今年5月に機体の型式証明申請を行なっており、2019年前半のHondaJet 納入開始を目指している。
HondaJetの特徴は、他のビジネスジェット機にはない独自の設計思想で、主翼上面にエンジンを配置し、空力的に大きな効果を得られる最適な位置と形状を備えている。また、その革新的なエンジン配置により、胴体にエンジン支持構造を必要とせず、内部スペースを最大限利用できることから、クラストップ1の広い客室と大容量の荷物室を実現している。客室は、素材の質感、造形、構造の細部にまでこだわり、高い安全性、静粛性、安定性と合わせて、乗員に快適な空の移動を提供する。
HondaJet Eliteの主要諸元
座席数：最大7人乗り。※標準仕様: 乗員1名＋乗客5名（オプション: 乗員1名＋乗客6名）
エンジン：GE Honda エアロエンジンズ社製（GHAE）HF120
最大運用高度：13,106m（43,000ft）
全長×全幅×全高（m（ft））：12.99×12.12×4.54（42.62×39.76×14.90）
最大巡航速度：422ノット（約782km/h）※高度3万フィートにおいて
航続距離：2,661km（1,437nm）※2 ※従来のHondaJetは、2,265km（1,223nm）
Honda代表取締役社長 八郷隆弘のコメント
「空を自由に移動できるモビリティーの実現は、Hondaにとって、創業当初からの夢でした。未知の領域であった航空機の開発にあたっては多くの困難がありましたが、我々は、独創的な技術によって従来の航空機の常識を変える、まさに“今までに無い価値を創造する”小型ビジネスジェット機『HondaJet』を創り上げました。そしてついに、Honda創業の地である日本で販売を開始することができ、心よりうれしく思っています」
HACI社長 藤野道格のコメント
「これまでHondaJetに対して、日本においても多くのご期待の声が寄せられていました。今回、日本で販売を開始することをとてもうれしく思います。日本のお客様にお届けするHondaJet Eliteは、従来のHondaJetを進化させた最新型モデルで、性能や燃費効率、快適性や静粛性などで圧倒的な優位性を備えており、日本のお客様にも新たな感動を提供することができることを願っています。今後、日本においても多くの方にHondaJet Eliteを体験していただき、日本におけるビジネスジェットの普及を目指していきたいと思います」
丸紅株式会社 輸送機グループCEO 常務執行役員 氏家俊明のコメント
「HondaJetの日本国内販売という重要な役目を拝命し身の引き締まる想いです。丸紅グループの総力を挙げて、日本でビジネスジェットをもっと身近に、さまざまなお客様にHondaJet Eliteによる快適な空の旅を提供できるよう、全力を尽くしてまいります」
丸紅エアロスペース株式会社 代表取締役社長 遠矢源太郎のコメント
「HondaJet JapanとしてHondaJet Eliteの販売およびサービスを行うことを大変うれしく思います。30年以上のビジネスジェット事業での経験から築きあげた実績やノウハウを生かして、HondaJet Eliteをより多くの皆様にご利用いただけるよう、インフラ整備や周辺事業にも注力し、新たなスタンダードを創造すべく邁進してまいります」