2022年4月11日
一般社団法人ヤマトグループ総合研究所

第3回懸賞論文募集の受賞作品を決定

 

一般社団法人ヤマトグループ総合研究所(本社:東京都港区 代表:木川眞 以下、ヤマト総研)は、2021年10月1日から2022年1月31日の期間、「2030年の物流 -ニューノーマルに対応した物流-」をテーマに懸賞論文を募集し、選考の結果、受賞作品を決定しましたのでお知らせいたします。

 

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202204119810-O1-3vGNO3dC



 

1.背景と目的

新型コロナウィルスの感染拡大や自然災害の頻発など社会環境の変化を受け、人々の価値観や生活様式は大きく変化しています。ヤマト総研では、物流を通じた社会課題の解決に向け新たな知見を集め、持続可能な社会の実現に貢献することを目指し、2019年度より懸賞論文募集を実施しています。第3回目となる今回は「2030年の物流 ―ニューノーマルに対応した物流―」をテーマに懸賞論文の募集を行いました。

その結果、35件のご応募をいただき、その中から5作品の受賞作品を決定しました。

 

 

2.受賞作品および受賞者(敬称略)

 

【最優秀賞】 賞金:30万円、賞品:記念品

【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M106587/202204119810/_prw_OT1fl_OD8r0nux.png

 

【優秀賞】 賞金:15万円、賞品:記念品

【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M106587/202204119810/_prw_OT2fl_44S2P3Bl.png

 

【特別賞】 賞金:10万円、賞品:記念品

【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M106587/202204119810/_prw_OT3fl_tCR37U2F.png

 

 

<総評>

審査員長:慶應義塾大学総合政策学部 教授 國領 二郎

 

私たちを取り巻く社会環境は、新型コロナウィルス、気候変動と自然災害、ウクライナ問題などにより大きな影響を受けています。それらは、私たちに行動制限をもたらし、身近なところでは物価上昇などで顕在化しています。

この様な状況にあって、2030年の社会をどの様に捉え、持続可能な社会構築において「物流」が果たし得る役割はどのようなものか、この問いに応える意欲的作品を受賞作としました。

現時点では実現が難しいと思われることも、技術革新や価値観の変容など2030年に起きているであろう変化について大胆な思考を必要とします。

物流をサプライチェーンおよびデマンドチェーンで俯瞰し社会システムを転換させる新しい視点は、2030年のニューノーマルに対応した物流をテーマとした作品であり、これからの取り組みに大いに期待できるものでした。

 

 

3.今後の予定

2022年5月19日にオンラインで表彰式の開催を予定しており、受賞作品や表彰式当日の様子などは、表彰式後にヤマト総研のホームページで公開します。また、ヤマトグループ総合研究所発行の紀要(2022年9月発行予定)に受賞論文を掲載します。

 

 

 

                                          以上

 

 

 

 

【参考】

■一般社団法人ヤマトグループ総合研究所について

2019年のヤマトグループ創業100周年に向けた記念事業の一環として2016年4月1日に設立されました。社会的課題を「物流」の更なる進化・発展を通じて解決し、豊かな社会の実現に貢献することを目指し研究・調査等を進めています。

http://www.yamato-soken.or.jp/

 

 

【お問い合わせ先】

<一般の方>

ヤマトグループ総合研究所 TEL:03-4564-2048

情報提供元: PRワイヤー
記事名:「 第3回懸賞論文募集の受賞作品を決定