AI企業「アジア太平洋地域におけるクロスデバイス利用動向調査 日本版(2015年下半期)」の結果を発表
PRワイヤー 2016年06月01日 12:27:00
6月1日
Appier,Inc
「アジア太平洋地域におけるクロスデバイス利用動向調査
日本版(2015年下半期)」の結果を発表
AI（人工知能）テクノロジー企業のAppier(エイピア、以下Appier、本社:台湾、共同創業者／CEO:チハン・ユー)は、この度、2015年下半期の「アジア太平洋地域におけるクロスデバイス利用動向調査」の日本版の結果を発表しました。この調査では、ユーザーが利便性、習慣、好みに応じて、スマートフォン、タブレット、デスクトップPCなどのマルチデバイスをどのように活用しているのか、その利用動向が明らかにされています。
アジア太平洋地域では、半数以上（51%）が、3台以上のデバイスを利用している中、日本では、3分の2以上の人々が3台以上のデバイスを利用しており、クロスデバイスユーザーの割合は他のアジア地域と比較しても非常に高いと言えます。
Appierの最高経営責任者（CEO）兼共同創業者のチハン・ユーは、次のように述べています。「Appierの調査により、ポストモバイル社会はクロススクリーン社会であることが分かりました。日本におけるクロスデバイスユーザーは、1日を通して利便性、習慣、好みに応じてスクリーンを切り替えているため、オンラインユーザーをターゲットとする企業は前例のない複雑さに直面しています。ユーザーが複数のデバイスを利用しているということは、クロススクリーンがもはや当然になったということです」
また、Appierは、2016年5月31日(火)に日本初上陸の広告の祭典「アドバタイジングウィークアジア」に参加し、Appierの最高売上責任者(CRO)のファブリツィオ・カルーソが、マルチデバイス時代の広告キャンペーンについて「日本のマルチデバイスユーザーのうち、３分の２以上が３台以上のデバイスを活用していますが、デバイスごとに異なるキャンペーンを実施するのではなく、マルチデバイスを前提としてクロスデバイスキャンペーンを実施する必要があります」とコメント。「カスタマージャーニーが複雑化した中で、広告主が、ユーザーのデバイス間の行動を理解し、膨大なデータの中で、リーズナブルな判断を行うためにも、我々のAI技術が役立つのです」と語りました。
「モバイルファースト」はモバイルのみを意味せず
Appierの報告書は、「モバイルファースト」の日本でさえも、PCを除外するのは時期尚早であることを示唆しています。日本のクロスデバイスユーザーにとって、PCが引き続き重要なスクリーンであることに変わりはありません。平日は、アクティブPC1台に対して、2.4台のアクティブスマートフォンが存在しますが、PCのインターネット利用量はスマートフォンとほぼ同じです。平均すると、PCは、スマートフォンのほぼ2.5倍も利用されています。
タブレット内のアプリの利用量は、平日はスマートフォン全体の中で、4％ですが、週末には25％を上回ります。また、インターネットの利用量も平日はスマートフォンに比べ10％高い利用量があり、週末にはさらに9％高い利用量があります。
各種スクリーンの利用はさまざまで複雑
ポストモバイル社会においてユーザーは、利便性のほか、個々の習慣や好みに応じて、各種のスクリーンを利用しています。そのため、デバイスの利用量はさまざまな要因、時間帯、曜日、性別、さらには市場に応じて、日によって異なります。
Appierの調査によれば、日本の場合、女性の方が男性よりもPC、スマートフォン、タブレットを積極的に利用しています。PCでのインターネット利用量は、女性の方が男性に比べて20％高く、男性の方が女性と比べ利用量が高い他のアジア太平洋地域とは反対の結果となっています。この傾向は他のデバイスでも同様で、スマートフォンについては20％、タブレットについては40％多く女性の方が利用しています。
また、時間帯も利用量に影響します。例えば、スマートフォンの利用量は昼（12時～1３時）に上昇します。タブレットは、スマートフォンと異なり昼の時間は下がり、夕方から上昇します。
最後に、利用量は曜日によっても異なります。日本においては、スマートフォンおよびタブレットの利用量は週末に上昇するのに対し、PCの平均利用量は平日の真ん中でピークに達し、週末に減少します。
異なるスクリーン、異なる広告
利用するスクリーンが異なると、広告に対するユーザーの反応も変化します。日本のユーザーの3人に1人は、利用するスクリーンによって広告への対応が若干または完全に異なり、好きな広告フォーマットや内容が変わってきます。タブレットやスマートフォンについては、スクリーンサイズが大きいほど、広告をクリックする割合が高まる傾向にあります。
こうした傾向はアジア太平洋地域全体で共通しており、アジア太平洋地域においても10人に７人のユーザーは、利用するスクリーンによって広告への対応が若干または完全に異なります。
こうした調査結果によって、クロススクリーンが企業にとってオプションではなくなったことが分かります。アジア太平洋地域全体においてターゲットとするデバイスを絞らずに、ユーザーが利用するあらゆるスクリーンでユーザーにアクセスするクロスデバイスキャンペーンは、デバイスごとにキャンペーンを実施した場合よりも26%高い成果を挙げています。
Appierのクロススクリーンユーザーの行動に関する報告書について
この報告書は、2015年下半期からアジアの11カ国でAppierが実施したキャンペーンの分析に基づいています。本報告書の一環として、広告リクエスト、インプレッション、クリック、コンバージョンをはじめとする8,500億以上のキャンペーンデータポイントの分析を行っています。報告書はhttps://www.appier.com/download/report/Report_Q3_Q4_2015_JP_JA.pdf
でご覧いただけます。
Appierについて
2012年設立のAppierは、AI（人工知能）を活用し、企業がマルチデバイス時代における成長と成功を実現するのを支援するテクノロジー企業です。Appierの研究開発チームは、AI、データ分析、分散処理システム、マーケティングの経験を有するコンピューター科学者とエンジニアの熱意あふれるメンバーによって構成されています。社員は、グーグル、楽天、ヤフー、インテルのほか、ハーバード大学やスタンフォード大学の有名なAI研究グループの出身です。Appierは台北に本社を置き、東京、シンガポール、シドニー、ホーチミン、マニラ、香港、ムンバイ、デリー、ジャカルタ、ソウルのアジア全域に拠点を構え、500を超える世界中のブランドと代理店にサービスを提供しています。詳細はwww.appier.com/jp/をご覧ください。
Appierの共同創業者／CEOチハン・ユー、プロフィール
Appier創業者でCEOのチハン・ユーは人工知能研究の分野においてハーバード大学とスタンフォード大学の研究室に在籍した経歴を持ち、彼の博士論文は同分野の最優秀論文賞に選ばれました。また、Googleが発表したことでも話題を呼んだロボットカーの基となる自動運転車をスタンフォード大学の研究チームとともに開発しました。Appier創設以前はソーシャルゲーム開発会社を運営していた経験も持っています。
最高売上責任者（CRO） ファブリツィオ・カルーソ、プロフィール
ファブリツィオ・カルーソは、デジタル／モバイル業界で15年以上の経験を有し、アジアの主要なブランド、代理店、モバイル事業者、メディア企業と強固なパートナーシップを築いています。Appier入社以前は、モバイルインターネットと広告分野のリーディング企業であるOpera Softwareのアジア担当シニアバイスプレジデント、Out There Mediaのアジア太平洋担当マネージングディレクター兼ビジネス開発担当バイスプレジデント、Buongiorno and Amdocsのシニアマネジメント職を歴任しました。イタリアのカターニア大学でコンピューターサイエンス工学の修士号を取得しました。
日本における実績について
日本においては、家電メーカー、自動車メーカー、銀行、保険、ゲーム会社など100社以上の企業にAppierのサービスをご利用いただいています。
Appierのサービスに関するお客さまからのお問い合わせ先：
Appier Japan株式会社 [Appier Japan K.K.]
電話： 03-6435-6617
Appier,Inc
「アジア太平洋地域におけるクロスデバイス利用動向調査
日本版(2015年下半期)」の結果を発表
AI（人工知能）テクノロジー企業のAppier(エイピア、以下Appier、本社:台湾、共同創業者／CEO:チハン・ユー)は、この度、2015年下半期の「アジア太平洋地域におけるクロスデバイス利用動向調査」の日本版の結果を発表しました。この調査では、ユーザーが利便性、習慣、好みに応じて、スマートフォン、タブレット、デスクトップPCなどのマルチデバイスをどのように活用しているのか、その利用動向が明らかにされています。
アジア太平洋地域では、半数以上（51%）が、3台以上のデバイスを利用している中、日本では、3分の2以上の人々が3台以上のデバイスを利用しており、クロスデバイスユーザーの割合は他のアジア地域と比較しても非常に高いと言えます。
Appierの最高経営責任者（CEO）兼共同創業者のチハン・ユーは、次のように述べています。「Appierの調査により、ポストモバイル社会はクロススクリーン社会であることが分かりました。日本におけるクロスデバイスユーザーは、1日を通して利便性、習慣、好みに応じてスクリーンを切り替えているため、オンラインユーザーをターゲットとする企業は前例のない複雑さに直面しています。ユーザーが複数のデバイスを利用しているということは、クロススクリーンがもはや当然になったということです」
また、Appierは、2016年5月31日(火)に日本初上陸の広告の祭典「アドバタイジングウィークアジア」に参加し、Appierの最高売上責任者(CRO)のファブリツィオ・カルーソが、マルチデバイス時代の広告キャンペーンについて「日本のマルチデバイスユーザーのうち、３分の２以上が３台以上のデバイスを活用していますが、デバイスごとに異なるキャンペーンを実施するのではなく、マルチデバイスを前提としてクロスデバイスキャンペーンを実施する必要があります」とコメント。「カスタマージャーニーが複雑化した中で、広告主が、ユーザーのデバイス間の行動を理解し、膨大なデータの中で、リーズナブルな判断を行うためにも、我々のAI技術が役立つのです」と語りました。
「モバイルファースト」はモバイルのみを意味せず
Appierの報告書は、「モバイルファースト」の日本でさえも、PCを除外するのは時期尚早であることを示唆しています。日本のクロスデバイスユーザーにとって、PCが引き続き重要なスクリーンであることに変わりはありません。平日は、アクティブPC1台に対して、2.4台のアクティブスマートフォンが存在しますが、PCのインターネット利用量はスマートフォンとほぼ同じです。平均すると、PCは、スマートフォンのほぼ2.5倍も利用されています。
タブレット内のアプリの利用量は、平日はスマートフォン全体の中で、4％ですが、週末には25％を上回ります。また、インターネットの利用量も平日はスマートフォンに比べ10％高い利用量があり、週末にはさらに9％高い利用量があります。
各種スクリーンの利用はさまざまで複雑
ポストモバイル社会においてユーザーは、利便性のほか、個々の習慣や好みに応じて、各種のスクリーンを利用しています。そのため、デバイスの利用量はさまざまな要因、時間帯、曜日、性別、さらには市場に応じて、日によって異なります。
Appierの調査によれば、日本の場合、女性の方が男性よりもPC、スマートフォン、タブレットを積極的に利用しています。PCでのインターネット利用量は、女性の方が男性に比べて20％高く、男性の方が女性と比べ利用量が高い他のアジア太平洋地域とは反対の結果となっています。この傾向は他のデバイスでも同様で、スマートフォンについては20％、タブレットについては40％多く女性の方が利用しています。
また、時間帯も利用量に影響します。例えば、スマートフォンの利用量は昼（12時～1３時）に上昇します。タブレットは、スマートフォンと異なり昼の時間は下がり、夕方から上昇します。
最後に、利用量は曜日によっても異なります。日本においては、スマートフォンおよびタブレットの利用量は週末に上昇するのに対し、PCの平均利用量は平日の真ん中でピークに達し、週末に減少します。
異なるスクリーン、異なる広告
利用するスクリーンが異なると、広告に対するユーザーの反応も変化します。日本のユーザーの3人に1人は、利用するスクリーンによって広告への対応が若干または完全に異なり、好きな広告フォーマットや内容が変わってきます。タブレットやスマートフォンについては、スクリーンサイズが大きいほど、広告をクリックする割合が高まる傾向にあります。
こうした傾向はアジア太平洋地域全体で共通しており、アジア太平洋地域においても10人に７人のユーザーは、利用するスクリーンによって広告への対応が若干または完全に異なります。
こうした調査結果によって、クロススクリーンが企業にとってオプションではなくなったことが分かります。アジア太平洋地域全体においてターゲットとするデバイスを絞らずに、ユーザーが利用するあらゆるスクリーンでユーザーにアクセスするクロスデバイスキャンペーンは、デバイスごとにキャンペーンを実施した場合よりも26%高い成果を挙げています。
Appierのクロススクリーンユーザーの行動に関する報告書について
この報告書は、2015年下半期からアジアの11カ国でAppierが実施したキャンペーンの分析に基づいています。本報告書の一環として、広告リクエスト、インプレッション、クリック、コンバージョンをはじめとする8,500億以上のキャンペーンデータポイントの分析を行っています。報告書はhttps://www.appier.com/download/report/Report_Q3_Q4_2015_JP_JA.pdf
でご覧いただけます。
Appierについて
2012年設立のAppierは、AI（人工知能）を活用し、企業がマルチデバイス時代における成長と成功を実現するのを支援するテクノロジー企業です。Appierの研究開発チームは、AI、データ分析、分散処理システム、マーケティングの経験を有するコンピューター科学者とエンジニアの熱意あふれるメンバーによって構成されています。社員は、グーグル、楽天、ヤフー、インテルのほか、ハーバード大学やスタンフォード大学の有名なAI研究グループの出身です。Appierは台北に本社を置き、東京、シンガポール、シドニー、ホーチミン、マニラ、香港、ムンバイ、デリー、ジャカルタ、ソウルのアジア全域に拠点を構え、500を超える世界中のブランドと代理店にサービスを提供しています。詳細はwww.appier.com/jp/をご覧ください。
Appierの共同創業者／CEOチハン・ユー、プロフィール
Appier創業者でCEOのチハン・ユーは人工知能研究の分野においてハーバード大学とスタンフォード大学の研究室に在籍した経歴を持ち、彼の博士論文は同分野の最優秀論文賞に選ばれました。また、Googleが発表したことでも話題を呼んだロボットカーの基となる自動運転車をスタンフォード大学の研究チームとともに開発しました。Appier創設以前はソーシャルゲーム開発会社を運営していた経験も持っています。
最高売上責任者（CRO） ファブリツィオ・カルーソ、プロフィール
ファブリツィオ・カルーソは、デジタル／モバイル業界で15年以上の経験を有し、アジアの主要なブランド、代理店、モバイル事業者、メディア企業と強固なパートナーシップを築いています。Appier入社以前は、モバイルインターネットと広告分野のリーディング企業であるOpera Softwareのアジア担当シニアバイスプレジデント、Out There Mediaのアジア太平洋担当マネージングディレクター兼ビジネス開発担当バイスプレジデント、Buongiorno and Amdocsのシニアマネジメント職を歴任しました。イタリアのカターニア大学でコンピューターサイエンス工学の修士号を取得しました。
日本における実績について
日本においては、家電メーカー、自動車メーカー、銀行、保険、ゲーム会社など100社以上の企業にAppierのサービスをご利用いただいています。
Appierのサービスに関するお客さまからのお問い合わせ先：
Appier Japan株式会社 [Appier Japan K.K.]
電話： 03-6435-6617
情報提供元： PRワイヤー