米株上昇も期待ほど伸びず利食い先行に

　2日の日本株市場は、前日の大幅上昇に対する利食い先行の展開になりそうだ。1日の米国市場では、米中首脳会談で通商協議再開に合意し、トランプ政権が中国からの輸入品への追加関税措置を見送ったことから貿易摩擦を巡る懸念が後退し、買いが先行。半導体関連銘柄などの上昇が目立ち、S＆P500種指数は最高値を更新した。

　ただし、NYダウは117ドル高と前日のグローベックスのNYダウ先物で300ドル近くの上昇は織り込まれていたこともあり、いったん利食いが出やすいところであろう。シカゴ日経225先物清算値は大阪比90円安の21680円。円相場は1ドル108円40銭台で推移している。

　昨日の日経平均は450円を超える上昇をみせていたこともあり、利食い先行は想定内といったところであろう。ただし、海外市場の動向を受けたもう一段の上昇を見せられないことで、現在の地合いの弱さを表す格好である。出来高は12億株、売買代金は辛うじて2兆円を超えた状況であり、米中協議を受けた新規資金流入というよりも、短期筋のショートカバーによる需給要因によるところが大きそうである。

　日経平均は5月の大型連休後にマドを空けての下落となったが、要因としては、トランプ政権が中国からの輸入品2000億ドル相当への関税引き上げを5月10日から実施すると表明し、米中関係の悪化への警戒によるものだった。今回の米中貿易協議の再開を受けて、この下落部分を埋める格好となっている。シカゴ先物は一時21800円に乗せていることもあり、一先ず達成感も意識されやすいところである。

　また、イランのジャバド・ザリフ外相は、低濃縮ウランの貯蔵量が2015年の核合意で定められた上限を突破したことを明らかにしたと米紙WSJが報じている。イランが初めて意図的に合意に違反したことで、合意の崩壊につながる可能性があると伝えている。トランプ大統領の北朝鮮訪問によるパフォーマンスで地政学リスクが和らいだが、改めて警戒されやすいところでもある。

　テクニカル面では5月の大型連休後に空けたマド下限である21639円処での底固めに期待したいところである。この水準での底堅さが意識されてくるようだと、完全なマド埋めを意識したトレンド形成も期待されてくるだろう。


＜AK＞