14日の日本株市場は、こう着感の強い相場展開が続こう。13日の米国市場では原油相場の上昇を手掛かりに上昇しているが、米中貿易摩擦を見極めたいとの思惑が根強いほか、ポンぺオ国務長官がタンカー攻撃をイランの責任と断定したことで地政学リスクが意識され、上値は限られている。シカゴ日経225先物清算値は大阪比70円高の21010円。円相場は1ドル108円30銭台での推移。

 米株高の流れからやや買いが先行する格好となり、波乱なく先物オプション特別清算指数算出(SQ)は通過することになろう。もっとも、原油相場の上昇のきっかけがホルムズ海峡近くで石油タンカー2隻が攻撃されたこと。日本の海運会社が運航するタンカーであったことから、好材料視といった反応にはならず、SQ通過後は21000円を挟んでのこう着相場といったところである。

 また、来週には米連邦公開市場委員会(FOMC)が予定されている。6月は据え置きがコンセンサスであるが、7月の利下げを示唆するシグナルが発せられる可能性もあり、これを見極めたいとのムードも高まりそうである。その他、半導体SOX指数は反発しているが、前日に5%を超える下げをみせていたラムリサーチ等は底打ちというよりは自律反発の域を脱していない。ブロードコムは取引終了後に決算を発表したが、1株利益は予想を上振れたものの、売上高は下振れており、時間外取引で下落して推移している。

 需給面ではG20を控えたポジション圧縮に伴う景気敏感株の買い戻しが意識されるものの、この動きも強まりづらいところではある。リスク回避姿勢から内需系にシフトするというよりも、根本的に売買を手控える流れにつながることだろう。

 昨日の日経平均は辛うじて21000円をキープしているが、5日、25日線を挟んだ攻防となっており、こう着感の強い相場展開となっている。東エレク<8035>の弱い値動きが神経質にさせた感はある。米中貿易摩擦の影響等は警戒されているものの、中国企業との取引に伴う業績の影響は大きく、足元で買い戻し主体でのリバウンドをみせていただけに、短期筋の売り対象になった格好であろう。

 下げのきつかった米半導体株が下げ止まりを見せる格好となっているが、指数インパクトの大きい東エレクの反応が注目されよう。その他、昨年12月安値からの信用期日が近づいていることもあり、足元でリバウンドをみせている需給改善がみられている銘柄については、アク抜けを意識した動きが強まりやすい。
<AK>

情報提供元:FISCO
記事名:「SQ通過後は21000円を挟んでのこう着相場