日経平均は大幅反発、円安やアジア株上昇を受けた買い戻し

本日の日経平均は大幅反発となった。11日の米国市場では、トランプ政権が新たに2000億ドル相当の中国製品に10％の追加関税を課す計画を発表して欧州株がほぼ全面安となり、米国株にも売りが先行。また、原油相場の下落も嫌気されたことからその後も軟調な推移となった。一方、シカゴ日経225先物清算値は大阪比90円高の22000円となり、為替相場も1ドル=110円20銭と前日から円安方向に振れて推移するなかで、本日の日経平均は225先物にサヤ寄せする格好から輸出関連株中心に買い先行となった。また、堅調なスタートとなった中国をはじめとするアジア市場が上げ幅を拡大したことも支援材料になり、売り方の買い戻しが活発化し、日経平均は前場中ごろから一段高となった。上げ幅は一時300円を超え、前日に空けたマド上限（22196円）を一時的に埋める動きもみられた。

大引けの日経平均は前日比255.75円高の22187.96円。東証1部の売買高は11億9258万株、売買代金は2兆3081億円だった。業種別では、水産農林、情報通信、医薬品が上昇。

個別では、米著名ファンドによる株式取得を材料視されたソフトバンクG<9984>が上げ幅6％を超え、引け後に決算を控えたファーストリテイリング<9983>が3％超の上げとなったほか、トヨタ自動車<7203>、ソニー<6758>、東海カーボン<5301>、資生堂<4911>などが堅調。一方で、村田製作所<6981>、東京エレクトロン<8035>はさえない展開になった。

＜SK＞