日本取引所グループと日本経済新聞社が共同で算出を行っている「JPX 日経インデックス 400」の構成銘柄を、8月31日付で入れ替えると発表した。新たに、日本航空（JAL）を含む34銘柄を追加し、33銘柄を除外する。
追加銘柄は、日本水産、ルネサスエレクトロニクス、東急建設、エレコム、熊谷組、FPG、前田道路、全国保証、九電工、東京TYフィナンシャルグループ、江崎グリコ、九州フィナンシャルグループ、いちごグループホールディングス、日信工業、ディップ、ノジマ、ぐるなび、島津製作所、クリエイトSDホールディングス、SCREENホールディングス、クスリのアオキ、朝日インテック、コロプラ、阪和興業、三菱瓦斯化学、オリエントコーポレーション、住友大阪セメント、JAL、DMG森精機、中部電力、ダイフク、東北電力、竹内製作所、東邦瓦斯。
除外銘柄は、ミサワホーム、東海理化電機製作所、三越伊勢丹ホールディングス、三井造船、トヨタ紡織、三菱自動車、日本合成化学工業、エクゼティ、ロート製薬、日本精機、持田製薬、エイベックス・グループ・ホールディングス、みらかホールディングス、AOKIホールディングス、フジ・メディア・ホールディングス、クレディセゾン、昭和シェル石油、西日本シティ銀行、昭和シェル石油、三井金属鉱業、常陽銀行、アサヒホールディングス、十六銀行、ユニプレス、伊予銀行、千代田化工建設、京葉銀行、ユニバーサルエンターテインメント、アコム、セガサミーホールディングス、近鉄エクスプレス、ワコム、ベネッセホールディングス、アンリツ。
ダイハツ工業が非定期に除外が行われたため、追加銘柄が1銘柄多くなっている。
