デルタ航空は、2026年第1四半期（1〜3月期）の決算説明会を開催し、中東情勢を背景とした燃油費の急騰が業績に深刻な影響を及ぼしていることを明らかにした。
第1四半期の総収益は142億米ドルと同四半期では過去最高を更新し、前年比9.4％増となった。税引前利益は5億3,000万米ドル、1株当たり利益は0.64米ドルと当初見通しの範囲内に収まった。
一方、燃油費は1ガロンあたり平均2.62米ドルと、第1四半期開始時点の想定を約0.40米ドル上回った。自社精製所の活用により1ガロンあたり0.06米ドルのコスト減につながっているものの、3月以降の急激な燃油価格の上昇が利益を圧迫した。
エド・バスティアン最高経営責任者（CEO）は「中東情勢が引き起こした燃油価格の急騰は前例がなく、年初から約2倍に達している」と述べた。第2四半期の燃油費は1ガロンあたり約4.30米ドルを想定しており、これは年初と比べて同四半期に20億ドル以上の追加燃油費が発生することを意味する。同社は精製所から約3億米ドルの利益を見込む。
このような状況を受け、第2四半期にはピーク外や深夜時間帯の便など、収入ベースでピーク時より15〜20％低い便を対象として供給量を削減する。1ガロンあたり4〜5米ドルの燃油価格を前提としている。
供給量を横ばいとしつつ、収益は10％台を想定する。燃油コストの40〜50％は運賃に転嫁する。これにより、第2四半期の営業利益率は6〜8％、税引前利益は10億米ドルを見込んでいる。
バスティアンCEOは「過去を振り返ると、高い燃油価格は業界変革の最も強力な触媒となり、勝者と敗者を分け、体力の弱いプレーヤーに合理化・統合・撤退を迫ってきた。今回も同様に大きな構造改革が起きると予想する」と述べ、燃油の高騰が中長期的にはデルタ航空にとってむしろ優位に働くとの見方を示した。
