巨人山口寿一オーナー（68）が14日、違法オンラインカジノ利用の単純賭博容疑でオコエ瑠偉外野手（27）増田大輝内野手（31）が書類送検された件に言及した。都内で「スポーツエコシステム推進協議会」に参加。
「巨人軍では10年前、4人の選手が野球賭博をやっていて、3人が無期失格。1人が1年間の失格処分を受けた。大きな問題となった過去があったのに、オンラインカジノに形を変えて、選手が賭博罪という犯罪にまたしても関わってしまったことは大変悔しい」と話した。
両選手は違法性を認識せずにトランプやバカラを行い、野球を含めたスポーツを対象とした賭けは行っていなかったという。同オーナーは「10年前と比べ、スマホの普及で違法行為に国境がなくなった。その意識が甘かったと反省している。選手が賭博に関わるリスクは10年前より大きくなっていると認識しておくべきだった」と悔しがった。
衆院議員の遠藤利明氏、玉木雄一郎氏らも参加したシンポジウムでは、日本の居住者が海外のスポーツベッティングサイトを利用している推計金額が約6兆4503億円と発表された。日本のスポーツを対象に賭けられた金額は約4兆9112億円。肖像権などが違法に使用されており、八百長防止や選手保護を目的とした国際的な「マコリン条約」の批准を官民一体で目指すとした。山口オーナーは「マコリン条約も、選手を八百長から守るためのナショナルプラットフォームという国際組織も真剣に考えている」と話した。【斎藤直樹】
