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Jリーグ、日本財団とサステナビリティ領域の連携協定を締結 26年から気候アクション事業開始


Jリーグは2023年11月9日に、日本財団との「サステナビリティ領域における連携協定」を締結しました。この協定では、サステナビリティの推進を目的に、「気候アクション」「インクルーシブ社会の実現」「地域コミュニティの醸成」の3テーマでの連携を強化していきます。2025年度からは、日本財団の助成金を活用して「Jリーグサステナビリティ事業活性化プロジェクト」が始動し、気候アクションの支援を行います。また、2026年1月からは「Sport Positive Leagues」に参加し、気候アクションの進捗管理を進めます。さらに、2025年7月に開催される「Jリーグワールドチャレンジ」で、困難に直面する子どもたちの支援を行うほか、災害時の支援体制の強化も図られます。

Jリーグ旗(2025年3月1日撮影)

Jリーグは9日、日本のスポーツ界におけるサステナビリティへの取り組みの機運を高めるため、日本財団と「サステナビリティ領域における連携協定」を締結したと発表した。

同協定は、日本財団の「海洋」「国際」「子ども」「災害」「障害」「社会」などの活動領域と、Jリーグがサステナビリティ推進事業として進める「気候アクション」「インクルーシブ社会の実現」「地域コミュニティの醸成」という3つのテーマが重なる領域について、継続的に連携していくことを目的としたもの。

連携の第1ステップとして、まずは「PLANET/気候アクション」における連携事業を2025年度から開始。Jリーグは日本財団からの助成金を活用し「Jリーグサステナビリティ事業活性化プロジェクト」を発足し、Jリーグ全60クラブの気候アクションを支援・促進していく。

また、気候アクションを数値化し、その進捗や目指すべき方向性を一目で把握できる仕組みの「Sport Positive Leagues(スポーツポジティブリーグ、略称SPL)」への、26年1月からの参画を推進する。

その他、日本財団は25年7月に開催される「明治安田Jリーグワールドチャレンジ2025 presented by 日本財団」において困難に直面する子どもたちの招待など「PEOPLE/子ども・障害者領域」の施策を実施。

さらには地震や豪雨災害などの発災時に全国のJクラブが被災地を支援できる物資支援のプラットフォームの構築など「COMMUNITY/社会基盤づくり(災害、人材)領域」に両者で取り組んでいく予定だ。

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