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【阪神】オンラインカジノ調査結果公表を受け嶌村本部長が対応「それ以上のお話はございません」


阪神の嶌村聡本部長が、オンラインカジノ利用の問題について具体的なコメントを控える姿勢を示しました。NPBが12球団の調査結果を公表した翌日、嶌村本部長は取材に対し、球団としては特に言及することがないと述べました。これにより、球団内での自己申告者の有無についても回答を避け、「NPBおよび12球団の対応方針を踏襲する」と述べ、個別の状況には触れませんでした。

記者を前にオンラインカジノ問題について「球団から話すことは特にありません」と阪神嶌村本部長(撮影・加藤哉)

日本野球機構(NPB)が27日にオンラインカジノ利用の12球団調査結果を公表したことを受け、阪神嶌村聡本部長(57)が28日、取材に応じた。

春季キャンプ最終日の沖縄・宜野座で囲み取材に対応。NPBがオリックス山岡に加え、新たにオリックスを含む計7球団14人の自己申告があったと発表。嶌村本部長はそれを受けて「昨日NPBの中村事務局長が囲み対応されたと思うんですけど、それ以上のお話というのは、現実問題としてはございません」と話すにとどめた。

球団内の自己申告者の有無についても言及を控えた。「7球団14名と出ているわけですから、NPB、12球団がこのようにお出しさせていただいているので。個別球団の個別案件、自己申告、名乗り出たあるなしにかかわらず、現時点ではちょっと申し上げることは出来ない、というのは踏襲させていただきたいと思っております」と説明した。

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