日本野球機構（NPB）は27日、オリックス山岡泰輔投手（29）のオンラインカジノ利用発覚を受けて行われた12球団の調査結果を公表した。
選手・監督・コーチ・スタッフなど球団関係者からオンラインカジノ利用の自主申告があったのは、26日までの時点でオリックスを含む計7球団14人だった。14人に山岡投手は含まれない。野球協約第180条が禁止する「野球賭博」を行ったと申告した者はいなかった。NPBは、今後の対応・処分は各球団に委ねる方針だ。
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◆球界のオンラインカジノをめぐる経緯
17日 オリックスが、オンラインカジノ利用に関する情報を入手したNPBから調査依頼を受ける。
18日 小浜裕一球団本部長が山岡泰輔投手本人と面談。過去にオンライン上で、海外でカジノのライセンスを取得しているサイトが運営するポーカーゲームのトーナメント大会に参加していた事実を把握。
20日 オリックスは、他の選手やコーチ、スタッフらチーム全員を対象に個別に聞き取りを行い、山岡以外の関与はなかったとした。日本野球機構（NPB）の顧問弁護士が山岡をヒアリングし、オンラインカジノ利用の事実を確認。利用したオンラインカジノは、野球を含むスポーツを対象にしたものではなかった。
21日 山岡が宮崎から急きょ帰阪し、今回の事案を大阪府警に相談。オリックスは午後10時から宮崎市内の宿舎で緊急会見を開き、球団は当面の間、自宅謹慎とプロ野球選手としての活動自粛を命じた。後藤俊一広報宣伝部長は「正式な処分については改めてお知らせします」と話した。
NPBは声明を出し「過去にオンラインカジノを利用したことがあれば自主的に名乗り出るよう呼びかけることを要請しました」と12球団に徹底調査を求めた。
23日 オリックス湊通夫球団社長がソフトバンク戦後に球場内で説明。再発防止へ、違法性をさらに周知徹底する考えを示した。
25日 NPB中村勝彦事務局長が12球団の調査結果公表については「早くても今週末」と説明した。
27日 NPB中村事務局長が12球団の調査を受け、新たに7球団計14人の利用が判明したと発表も、利用者の名前は公表しなかった。「野球賭博」にあたる行為の申告もなかったと説明した。
