九州産業大学のラグビー部キャプテンとして活躍。大学卒業後、体育会就職支援企業に入社。
株式会社スポーツフィールドでは創業メンバーであり、2014年1月に取締役副社長に就任。
現在は取締役副社長 兼 体育会・スポーツ事業本部長として営業を統括。
株式会社スポーツフィールド（代表取締役：篠﨑 克志）は2010年1月設立。2019年12月東証マザーズ（現：グロース）に上場。
「全従業員の物心両面の幸福を追求すると同時にスポーツが持つ可能性を様々なフィールドで発揮し、個人、法人、地域社会、そして日本の発展に貢献すること」を理念として掲げ、全国でスポーツ人財・体育会人財を対象とした就職セミナー・人材紹介等の採用支援サービス事業を展開している。
現在までの事業変遷について
私自身、大学時代にラグビー部に所属していたのですが、大学4年の12月まで就職活動をほとんどせず就活に苦労したのが原体験となっています。その経験から、就活に悩む体育会系学生の課題を解決したいと考え、就活事業を提供する会社を探しました。そこで現在の前身となる会社に入社し、当時の先輩社員が現在の代表の篠崎です。
弊社は、2010年に設立し、2013年に体育会総合支援ブランド「スポナビ」のサービスを開始しました。もともと東京、大阪、名古屋、福岡で展開していたサービスを全国に広げ、今の規模まで成長を遂げてきました。
御社における伊地知様の役割について
主に営業部門の責任者としての役割を果たしています。具体的には、営業部門のメンバーが企業様、学生様、大学様と接点を持ち、提案をする際の内容や金額などの決済を行う役割が中心です。
また、日次や週次の目標があり、それに対する進捗管理や内容の確認、目標に向かって行う各種ミーティングの執行、営業現場への同行などが主な業務となります。
とりわけ企業様の営業開拓に関しては、主要エリアの開拓はもちろん、既存のお付き合いがある企業様へのサポートも注力しています。さらに、開催エリアを全国的に広げているため、未開拓の地方の営業開拓や学生や大学側の開拓にも力を入れています。
伊地知様が意思決定の際に重要視をしている点について
大学様、企業様、学生様などのステークホルダーの方々に対して誠実に対応できているかどうかを大事にしています。
特にコロナ禍ではアナログな接点が取りにくい状況が続いていた中で、クライアントの企業様が学生様との接点がなかなか取れない状況がありました。
そんな時も、さまざまな意見を受け止め、営業担当やマネージャーなどの現場の声を聞きながら企業のニーズに応えてアナログだけでなくオンラインのイベントを増やすなどの判断を下してきました。
その結果、一時的に数字が落ち込んだ年もありましたが、クライアントが離れず、アナログのイベントが再開できるようになった現在では、しっかり数字も戻ってきたと感じています。
もちろん会社のルールに基づく基準はあるものの、それがすべてではなく、お客様や社員にとって最善の判断ができるよう努めています。
伊地知様の思い描いている御社の未来構想について
弊社は現在、大学生の出口サポートを中心に行っていますが、今後少子化による人口減や体育会系の学生の減少が予想される中で、今後は入試や高校生の段階から接点を持ち、キャリア教育やスポーツを続ける意義を伝える活動を行っていけたらと考えています。また、「お金や環境の問題でスポーツを続けられない」という方々に個人や部活、大学などを通じたサポートを行うことで、子どもの数が減ったとしても体育会系の人口減少を抑える、といった取り組みも検討していきたいです。
上記のように、今後も既存事業の成長は推進していきますが、新規事業に関しても、HR領域内で新たなサービスを展開して行きたいと考えています。そして最終的には日本を代表するスポーツカンパニーになることを目指していますが、目指す上で、どのような事業を展開するか、見極めが大事だと思っています。
スポーツの領域には、フィットネスやメーカー機能など様々な展開方法がありますが、HR領域以外で成長するか、HR領域と連携しながら成長できる取り組みを見つけることがポイントです。
自社のノウハウ以外を持っている企業との連携も重要になってきますので、どの企業とどのような取り組みを行うか、また自社で何を行うかを明確化にしていきます。
ZUU onlineユーザーならびにその他投資家へ一言
これからも体育会出身の人材が持つ可能性を引き出し、広げていく取り組みを続けていきたいと考えています。
スポーツの価値を証明し、体育会出身者が活躍できる環境を創出していけるよう邁進していきますので、どうぞ引き続き応援をよろしくお願いいたします。
- 氏名
- 伊地知 和義（いじち かずよし）
- 会社名
- 株式会社スポーツフィールド
- 役職
- 取締役副社長 兼 体育会・スポーツ事業本部長
