世界的なインフレが続く時代！インフレに強い資産運用とその理由とは？

インフレは日本だけではなく、世界中で続いています。いつまでインフレが続くか分からない状況で、どのように個人資産を守ったら良いのでしょうか。個人資産を守る投資の選択肢となる、インフレに強い投資商品について解説していきます。

個人資産を守るインフレ対策とは？4つの金融商品のメリット・デメリット

国際通貨基金（IMF）のレポート（※）によると、世界のインフレ率は2023年に6.5％、2024年に4.1％まで減速する見込みです。日本のインフレ率は世界と比べて高くありませんが、2022年には電気・ガスや日用品、食品などが相次いで値上げされました。

このような時代に考えたいことが、個人資産を守る方法です。本記事ではインフレが個人資産に及ぼす影響や、効果的なインフレ対策などを紹介します。

インフレとは、サービスやモノの値段が上がる現象です。例えば、これまで100円で買えていた商品が150円や200円になる現象であり、インフレが進むほどお金の価値は相対的に下がります。

近年のインフレは、原材料やエネルギー価格の上昇が要因の一つとされていますが、インフレには他にも多くの要因があります。増税や需要の増加なども物価高を引き起こす要因になるため、複数の要因が絡み合ってインフレにつながることもあります。

インフレ時の資産運用では、インフレに強い資産を持つことが大切です。インフレと連動して価格が上昇しやすい資産はいくつかありますが、社会の基盤として欠かせない「インフラ（※）」も資産運用の選択肢のひとつになることをご存じでしょうか。

（※）インフラストラクチャーの略。

そこで本記事では、インフラ投資の特徴と投資方法について詳しく解説します。

インフラ投資とは、地域や社会に欠かせない設備や施設などに対して投資することです。投資先は企業の生産活動に関わる「経済的インフラ」と、国や自治体が運用する「社会的インフラ」に分けられます。

経済的インフラの例	社会的インフラの例
・道路・空港・発電所	・学校・病院・刑務所

インフラ投資の方法としては、上記に関わるインフラ関連銘柄（上場株式）への投資が挙げられます。個人投資家の場合は、インフラに対して直接投資できる対象が多くないため、インフレ関連企業やファンドを通じて間接的に投資するのが大半になるでしょう。

インフレの長期化が懸念される中で、株式や債券への投資に代わるオルタナティブ投資が注目されています。SDGsやESGとの関連が深い「森林投資」もそのひとつです。日本では、広く知られていない森林投資の特徴や投資方法について解説します。

まずは、オルタナティブ投資への理解度を深めてから、森林投資を深堀りしていきます。

オルタナティブ投資とは、伝統的資産（国内株式と国内債券、海外株式、海外債券）と異なる投資のことで、代替的（オルタナティブ）な資産への投資を意味します。

オルタナティブ資産の値動きは、伝統的資産との相関関係が低くなる傾向があるといわれています。ポートフォリオに組み入れることによって、損失のリスクを抑えるために活用されることがあります。

デメリットとしては、上場株式のように活発な取引が行われていない投資商品が多い点や、投資に必要な金額が一般的に高額になりやすい点が挙げられます。

インフレ局面では、資産を現金や預貯金での保有にこだわると資産価値が目減りする恐れがあります。物価が上昇しても保有している資産の価値が相対的に下がらないように、インフレに強い資産にも目を向けることが大切です。

そこで本記事では、インフレ対策の候補のひとつとして「コモディティ投資」について解説します。他の資産との違いや投資の注意点を確認して、ご自身の資産運用に取り入れることができるのかを検討してみましょう。

インフレ局面では物価が上がるため、通貨の価値が相対的に下がります。そのため、物価上昇時に現金を保有（預貯金）していると、インフレが進むにつれて資産価値が目減りしてしまいます。

一方で、コモディティは実物がある現物資産であり、投資対象そのものに価値があります。物価上昇と連動して価値が上がりやすいため、コモディティ投資はインフレ対策の手段のひとつとして考えられています。

このようにインフレ対策になる投資商品はいくつもあります。それぞれ投資方法や値動きの特徴が異なるため、各商品の詳細を確認した上で投資の判断を下すことが大切です。今後もWealth Roadでは、インフレ対策になるリアルアセットなどについて解説していきます。

※本記事は投資に関わる基礎知識を解説することを目的としており、投資を推奨するものではありません。

アクセスランキング