大鵬薬品 つくばの創薬拠点に太陽光発電設備を新たに設置 -カーボンニュートラルの取り組みを推進-

2026年10月22日

大鵬薬品工業株式会社



 



報 道 関 係 各 位



 



 



大鵬薬品工業株式会社 (本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林将之、以下「大鵬薬品」)は、当社の創薬拠点であるつくば研究所(茨城県)において、新たに太陽光発電設備を設置し、2026年10月より稼働を開始したことをお知らせします。これによりCO2排出量を年間約185トン削減※1できる見込みです。



 



今回の活動は、大鵬薬品が所属する大塚グループのマテリアリティ「地球環境への負荷低減」における環境課題のひとつである「カーボンニュートラル」の目標達成に向けた大鵬薬品の施策です。



大鵬薬品は、これまでに自社の全工場・研究所においてCO2フリー電力を導入し、また全オフィス部門での「グリーン電力証書※２」の活用なども進めています。2025年には北島工場に太陽光発電設備を導入しています。今回のつくば研究所における太陽光発電設備の導入により、自己創出再生可能エネルギーの使用拡大を図ります。引き続き、カーボンニュートラルの実現に向けて取り組んでまいります。



 



【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202610228445-O2-6yJHLJ4Z】 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202610228445-O3-6A14Fm7B】



 



 



つくば研究所の太陽光発電設備



【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M000396/202610228445/_prw_PT1fl_c8zN5vN5.png】



 



CO2削減に向けたこれまでの主な取り組みについて



・国内全工場・研究所へCO2フリー電力の導入



生産活動におけるすべての購入電力を、CO2を排出しない再生可能エネルギー由来の「CO2フリー電力」とし、2021年9月に導入を完了しました。



・「グリーン電力証書」の活用



2020年度より、大鵬薬品を含む大塚グループ5社※3の全オフィス部門において「グリーン電力証書」を活用し、年間使用電力（12,500MWh）のすべてをグリーン電力に切り替えました。



・北島工場に太陽光発電設備を開設



大鵬薬品の北島工場敷地内に太陽光発電設備を新たに設置し、2025年2月より稼働を開始しました。年間約4,400MWhの発電を想定し、これにより1,880トン-CO2/年※1,※4の削減が見込まれます。



 



大塚グループの「カーボンニュートラル」における活動について



大塚グループは、事業活動におけるすべての環境負荷をゼロにするという2050年環境ビジョ ン「ネットゼロ」を掲げています。また、マテリアリティのひとつとして「地球環境への負荷低減」 を特定しており、「カーボンニュートラル」「サーキュラーエコノミー」「ウォーターニュートラル」 「バイオダイバーシティ」それぞれの項目における中期目標を設定し、グループ一体となった取り組みを進めています。「カーボンニュートラル」においては、「2028年にCO2排出量50%削減 （2017年比）」「自己創出再生可能エネルギー※5 20%」を目標に掲げています。











カーボンニュートラル｜環境｜サステナビリティ｜大塚ホールディングス株式会社



大鵬薬品では上記の中期目標達成を目指し、太陽光発電設備の設置やCO2フリー電力をはじめとする再生可能エネルギーの導入、エネルギー利用効率の最大化に向けた取り組みなどを進めています。



カーボンニュートラル | 環境への取り組み | 大鵬薬品工業株式会社



 



※1 一般電力と本電力使用時とを比較したときのCO2削減量



※2 自然エネルギーにより発電された電気（グリーン電力）の環境付加価値を、証書発行事業者が第三者認証機関の認証を得て、「グリーン電力証書」という形で取引する仕組み



※3 大鵬薬品工業株式会社、大塚製薬株式会社、株式会社大塚製薬工場、大塚化学株式会社、大塚食品株式会社



※4 代替値(R6提出用 電気事業者別排出係数より)にて算出

※5 自己創出再生可能エネルギーとは、社会全体の再生可能エネルギー拡大への貢献を目指した「追加性」を追求する大塚グループ独自の指標であり、自社グループ設備による創出に加え、発電事業者等との協働により新たに創出した再エネもこれに含みます。