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NEWS RELEASE
20２6年10月1日
ジョルダン株式会社
J-STANDで阪神タイガース情報を中心とする デイリースポーツの記事を配信開始 10月31日まで申込で11月分まで110円のオープニングキャンペーン
ジョルダン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：佐藤俊和、以下ジョルダン）は、株式会社神戸新聞社（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長：梶岡修一）との提携により、10月1日（木）より定期刊行物課金プラットフォーム「J-STAND」にて、デイリースポーツが手掛ける阪神タイガース情報を中心としたパッケージ「デイリースポーツ」の取り扱いをスタートしました。
関西初のスポーツ新聞として1948年に誕生したデイリースポーツは、一貫して阪神タイガースの密着取材に注力してきました。本パッケージでは、専任記者が追う最新情報をスマートフォンで最適に閲覧できる形式へコンパクトに編集して提供します。なお、購読料は月額550円（税込）です。
また、今回の取り扱い開始に合わせ記念キャンペーンを展開します。2026年10月31日（土）までに申し込まれたお客様は、10月分無料＋11月分購読料を特別価格110円（税込）で楽しめます。
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●キャンペーン概要
名称：デイリースポーツ 提供開始記念特別キャンペーン
対象者：2026年10月1日（木）～10月31日（土）までに申込みのお客様
特典：10月分無料、11月分購読料110円（税込）で提供
※2026年12月以降の利用につきましては、通常料金の月額550円（税込）を申し受けます。
※定期購読の解除手続きは任意のタイミングで実施可能です。
●配信コンテンツ概要
タイトル名：デイリースポーツ
提供元：株式会社神戸新聞社
取り扱い開始日：2026年10月1日（木）
購読料：月額550円（税込）
配信サイクル：日次更新
アクセス先：https://rd.j-stand.com/kd
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●「阪神と言えばデイリー」──デイリースポーツの阪神タイガース報道
1948年8月1日に関西初のスポーツ専門紙として創刊されたデイリースポーツは、タイガース情報を中心に競馬や芸能、エンターテインメントに至るまで幅広い分野を発信してきました。現在ではWeb領域においても多角的な情報展開を推進しており、長年にわたり培われた信頼あるスポーツメディアとして、今後も選手たちの躍動感あふれる姿や人間ドラマの魅力を紙面ならびにデジタルを通じてお届けしていきます。
●定期刊行物課金プラットフォーム「J-STAND」概要
「J-STAND」は、新聞社ならびに出版社がコンテンツを最適化して低価格で展開できる月額定額制サービスです。「ROLLE（ロール）」と呼ばれる形式でまとめられた記事は縦スクロールのみで手軽に閲覧可能で、画面内に一切広告が掲載されない点が特徴です。
サービス名：J-STAND（ジェイスタンド）
URL：https://www.j-stand.com/
リリース日：2026年8月17日（月）
利用料金：各タイトルによる月額制
対応環境：各種Webブラウザ（スマートフォン、パソコン、タブレット等。アプリ等の導入不要）
●参画メディア一覧（2026年10月1日時点）
・デイリースポーツ（株式会社神戸新聞社） ※新規追加
・サクッとニュース（株式会社毎日新聞社）
・日刊ゲンダイ（株式会社日刊現代）
・レスポンス（株式会社イード）
・アニメ！アニメ！（株式会社イード）
・インサイド（株式会社イード）
・ガウスのレシピ（公益財団法人 日本数学検定協会）
・J-CASTデイリー（株式会社ジェイ・キャスト）
・話の輪（株式会社ジェイ・キャスト）
※随時追加予定
●今後の展望
ジョルダンは、主力である経路案内アプリ「乗換案内」をはじめとした独自のメディアネットワークや既存基盤との連携を深め、「J-STAND」の認知向上および新規ユーザーの獲得を図ってまいります。あわせて提携メディアのラインナップを一層強化し、各新聞社や出版社が誇る価値あるコンテンツをユーザーの関心領域や生活シーンに合わせて届ける新たなチャネルを構築いたします。利便性の高い最適な購読体験を届けるとともに、メディア事業者の広告依存からの脱却と新たな収益基盤の確立を支援し、持続可能な情報流通の実現に貢献してまいります。
（参考）
ジョルダンとは…
1979年12月に設立したジョルダンは、「乗換案内」を中心とするソフトウェア開発や携帯コンテンツ事業を軸に、旅行業などのビジネスを展開し組み合わせることで、「移動に関するNo.1 ICTカンパニー」としての地位を確立することを経営戦略として掲げています。ジョルダンの主要サービスである「乗換案内」アプリは累計5,000万ダウンロードを超え、多くのユーザーの「移動」をサポートしています。また、2018年7月、J MaaS株式会社を設立し、交通サービスのプラットフォームへの参画企業を募るなど、MaaSビジネスを積極的に展開しています。
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