「2025年農業技術10大ニュース」を選定しました！

【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M105580/202512191323/_prw_PT1fl_043yZHxo.png】

農林水産省は、2025年の1年間に公表された農林水産分野の研究成果について、その内容と社会的関心の高さを基準として、農業技術クラブ（農業関係専門紙・誌など30社）の会員投票により10課題を「2025年農業技術10大ニュース」に選定しました。

 

 

1. 概要

農林水産省は、毎年、民間企業、大学、公立試験研究機関及び国立研究開発法人が公表した農林水産分野の研究成果のうち、新聞記事として取り上げられたものを対象に、内容の優秀さと社会的関心の高さを基準として、農業技術クラブ（農業関係専門紙・誌など30社加盟）の会員投票により、注目すべき10課題を「農業技術10大ニュース」として選定しています。今般、2025年の1年間に公表された農林水産分野の研究成果を対象として、「2025年農業技術10大ニュース」を選定しました。

 

 

2.選定結果

TOPIC1

地下まで効く！ナガエツルノゲイトウ防除技術―まん延を防いで、生産者の負担を軽減―国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構（以下、農研機構）などは、水田の難防除雑草ナガエツルノゲイトウを防除する技術を開発しました。水稲移植栽培期間中に複数の農薬で処理する技術を体系化したもので、この方法を2年間継続すれば、まん延した水田でもナガエツルノゲイトウの地下部まで駆除でき、分布拡大防止が期待されます。

 

TOPIC2

農業を守る光の力：ドローンで鳥獣害対策に革新―自動航行とレーザー照射で広範囲をスマート防御―株式会社NTT e-Drone Technologyなどは、鳥獣害対策のためのレーザー搭載ドローンを開発しました。自動航行機能により、鳥獣の追い払いにかかる人的・時間的負担を削減します。農地の鳥獣害対策のほか、鳥獣によるウイルス等の伝播を防ぐことにより、畜産業の防疫対策への貢献も期待できます。

 

TOPIC3

日本初の有人監視型自動運転草刈機―安全・効率・省力化を実現する、見守るだけの草刈作業―株式会社アテックスは、国内企業としては初の有人監視型自動運転草刈機を開発・販売しました。従来の自動運転草刈機のように、作業場所をフェンス等で囲う必要はなくオープンなスペースでも安全に自動運転による草刈が可能です。

 

TOPIC4

温暖化時代の果樹適地予測マップ―持続可能な果樹生産に貢献―農研機構は、温暖化に対応した果樹の栽培適地予測マップを開発しました。温室効果ガス排出量が異なる複数の仮説を基に、今世紀半ば及び今世紀末の適地予測を1kmメッシュ単位で詳細に示しています。このマップは、温暖化に対応した長期的な栽培計画策定に活用できます。

 

TOPIC5

赤色レーザーダイオードが植物の成長を促進―LEDを超える「次世代の光源」の効果を世界で初めて確認―東京大学は、赤色レーザーダイオード（LD）を光源に用いることで、赤色発光ダイオード（LED）に比べ、植物の光合成と成長を促進できることを世界で初めて確認しました。植物工場や宇宙空間などの閉鎖空間での栽培への応用が期待されます。

 

TOPIC6

赤い果実は太陽を浴びた証 ぶどう新品種「サニーハート」登場―ハートのような果実を口に含めば、味わい新感覚―農研機構は、果皮が赤色で皮ごと食べられるぶどう新品種「サニーハート」を開発しました。糖度が約20％と高く、歯切れのよい果肉と良好な食味が特徴です。ハート型を連想させる特徴的な果形とフローラルな香りで、新たな需要を喚起します。

 

TOPIC7

ももの樹の動画を用いてAIが水分状態を診断―初心者でも簡単、正確にかん水タイミングを判断―農研機構は、AIを活用し、ももの樹の動画を利用して水分状態を簡便に診断する技術を開発しました。高価な機器や葉の採取は不要で、数値化された水ストレス状態から、初心者でも適切なかん水タイミングを判断できます。将来的にロボットによる自動診断・自動かん水への発展が可能となります。

 

TOPIC8

海水から肥料原料を確保！―肥料原料の国産化で食料安全保障に貢献―国立研究開発法人産業技術総合研究所は、海水から肥料原料のカリウムを効率よく回収する技術を開発しました。特殊な電極を使い、ナトリウムを99％以上除きながらカリウムを10倍以上に濃縮できます。これにより、肥料原料を国内で確保し、輸入依存を減らすことが期待されます。

 

TOPIC9

「コメクト」始動！DXでライスセンターをスマート化―反収も品質も見える化、利益改善に貢献―株式会社サタケは、ライスセンターや精米工場でDXを活用し、生産情報を収集・分析することで生産性を高め、顧客の利益改善に貢献する生産支援システム「KOMECT（コメクト）」を開発しました。ほ場ごとの反収や品質も表示可能で、営農の効率化を実現します。

 

TOPIC10

ダイズ・根粒菌共生系で温室効果ガスN₂Oを削減―開発した共生系によりN₂O排出量を74％削減―農研機構などは、ダイズと根粒菌の共生を活用し、農地から排出される温室効果ガスN₂Oを効率的に削減する技術を開発し、ダイズほ場からのN₂O排出量を74％削減しました。本技術による地球温暖化抑制への貢献が期待されます。※過去の選定結果は、次のURLで紹介しています。

https://www.affrc.maff.go.jp/docs/10topics.htm

 

 

3.添付資料

2025年農業技術10大ニュース（TOPIC1からTOPIC10まで）(PDF : 3,074KB)

【プレスリリース】「2025年農業技術10大ニュース」を選定しました！(PDF : 3,977KB)