「全国メディアプロフィールサーベイ2025」を提供開始

主要5メディア接触動態調査、新聞は紙面・ビューアー・Web版ごとの 接触状況をより詳細に分析できるように

2025年12月19日
株式会社　電 通

　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑）は、株式会社朝日新聞社（東京本社：東京都中央区、代表取締役社長CEO：角田 克）、株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：大山 俊哉）、株式会社中日新聞社（本社 ：愛知県名古屋市、代表取締役社長：大島 宇一郎）、株式会社日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：長谷部 剛）、株式会社毎日新聞社（本社：東京都千代田区 、代表取締役社長：松木 健）の5社と共同で実施した調査データ※「全国メディアプロフィールサーベイ2025」（以下「全国MPS 2025」）の提供を本日開始しました。

 

　2023年からスタートし、3年目を迎えた全国MPS 2025は、47都道府県全域15～79歳の約3万1000人を対象に実施した主要5メディア（新聞、雑誌、ラジオ、テレビ、インターネット）の接触動態調査です。基本的な属性情報に加え、居住市区町村、勤め先の従業員規模、勤務形態（リモートワークの有無）、メディアごとの接触頻度・時間帯・時間量や広告の印象、関心のある商品広告の認知経路など全71問を聴取しています。なお、本年度データの特徴として、SDGsなどの社会・生活意識項目の拡充および各媒体の広告評価項目の体系化を行い、より有益なマーケティングデータの取得が可能となりました。この調査データを活用することで、エリアマーケティングやターゲット分析、主要5メディアを横断したプランニングが可能です。

 

＜「全国メディアプロフィールサーベイ2025」概要＞

〇目的　　　：生活者の主要5メディアへの接触状況の把握

○対象エリア：全国（47都道府県全域）

○対象者条件：15～79歳（中学生は除く）

○サンプル数：30,927s

○調査手法　：インターネット調査

○調査期間　：2025年8月18日～9月28日

○調査主体　：株式会社電通、株式会社朝日新聞社、株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ、

　　　　　　　株式会社中日新聞社、株式会社日本経済新聞社、株式会社毎日新聞社

○調査機関　：株式会社ビデオリサーチ

 

※ データファイルおよびクロス集計・R&F分析が可能な「VR-CIP」（株式会社ビデオリサーチのASPサービス）にて、全国・ブロック別・都道府県別の調査データを提供。

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