株式会社共同通信PRワイヤー(本社：東京都港区東新橋1-7-1、代表取締役社長：井原 康宏)は、プレスリリースを活用した記事作成に携わる弊社プレス会員（メディア関係者）を対象に「プレスリリースの確認方法に関する調査」を実施しました。この調査結果から、メディア関係者のプレスリリースの選定に関する実態などが明らかになりました。
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＜調査概要＞
調査期間：2024/11/19～2024/12/2
調査対象：弊社プレス会員（配信先メディア：2,400媒体）
調査方法：インターネット調査（弊社の全プレス会員にメール・FAXで調査依頼し、Webフォームに回答）
回収結果（有効回答数）：330サンプル
回答者の媒体区分は以下の通りでした。
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◆プレスリリースを確認するタイミングはいつ？
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メールで受信したプレスリリースについて、どのタイミングで開封・確認しているのかを伺いました。メールで受信したプレスリリースを確認するタイミングは「メールの都度、開封している」が48.2％で約5割となりました。続いて「受信フォルダにある程度溜まったら確認している」が29.7％で約3割という結果になりました。
●重要なのは、シンプルで分かりやすいタイトルをつけること
「メールの都度、開封している」（48.2%）という結果を見ると、メディア関係者は即時性を大事にしていることが伺えます。つまり受信した瞬間に見てもらえないと、記事にしてもらえるチャンスを逃す可能性があると言えます。
一方、「受信フォルダにある程度溜まったら確認している（29.7%）」、「後でまとめて確認している（10.9%）」「必要なときに確認している（9.1%）」という“後から確認する人たち”も約半数見られます。この場合、一度により多くのプレスリリースの中から選定されることになります。対策として、多数あるプレスリリースの中から埋もれず開封してもらえるよう、メールの件名を「シンプル＆分かりやすく」することが大切です。
後から確認するメディア記者は、メールの件名をチェックし、件名から中身を読むべきかの価値判断を行います。具体的には「何を」「いつ」「どうしたのか」「発信者（社名）の記載」を意識し、件名やタイトルを作成すると良いでしょう。
◆約5割が「メールの件名」でプレスリリースを読むかを判断
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受信したプレスリリースを「詳しく読み進めるか」を判断する際に、【最も重視する点】について伺いました。最も重要視されているのは「メールの件名」（45.8%）で、続いて「プレスリリースのタイトル」（35.8%）、「企業・団体名」(11.5%）という結果になりました。
●「開封されるかどうか」は “件名”と“タイトル”が重要
開封の判断基準の1位が「メールの件名」、2位が「プレスリリースのタイトル」という結果からもわかる通り、メール件名の質を高めることで開封率が上昇し、さらにプレスリリースのタイトルを工夫することで、記事化率がより上がると考えられます。
メールの件名やプレスリリースのタイトルでは、以下の点に気を付けて作成すると、記者の目に留まりやすいタイトルが作成できます。
・タイトルの文字数は30文字前後
・端的に分かりやすく
・数字・実績・新規性を入れる
・ニュースバリュー（報道価値）がある
また件名やタイトルに関する自由回答として、以下のような意見が見られました。
「件名に社名がきちんと明記されていることが良い」
「件名が長すぎると記事化を見送る」
「タイトルで開封判断をする」
「件名で内容が分かると助かる」
※2024年アンケート結果より
●発信者である「企業・団体名」も重要
プレスリリースを詳しく読み進めるかどうかを判断するポイントは、「メールの件名」「プレスリリースのタイトル」に次いで「企業・団体名」も重視されていることが分かりました。つまり、メディア記者は「発信者は誰か？」を重視しているのです。
発信者である企業の概要やプロフィールは、プレスリリースの最後の方に記載します。企業としての知名度が高くない場合には、自社をアピールする文章を分かりやすく丁寧に記載しておきましょう。
また、メディア記者に自社を認知してもらうためには、価値ある情報を繰り返し提供し、記憶に留めてもらうことが重要です。認知度が高まれば、プレスリリースのメール件名に記載された企業名を見た記者に、本文まで開いて閲覧しようと思ってもらえる可能性が高まります。
また本件に関する自由回答として、以下のような意見が見られました。
「件名、企業名、人物名などがすぐ分かる表示にしてほしい」
「件名に社名がしっかり明記されている点が分かりやすく感じています」
「取材する際の担当者名をフルネームでしっかり明記してほしい」
※2024年アンケート結果より
プレスリリースからパブリシティにつなげるためには、各メディアに対し有益で価値のある情報を提供し続けることが重要です。
プレスリリースは同じ情報でも、切り口を変えた場合や、新情報が追加された内容であれば、何度も配信することが可能です。何度も配信することは、メディア記者の目に留まる機会が増え、その分アプローチへとつながります。プレスリリースの切り口を変え複数回配信し、記事化の可能性を高めていきましょう。
◆プレスリリースの受け取りや選定に関する実態調査のまとめ
今回の調査により、メディアの記者は多くのプレスリリースを受信しているため、取捨選択する条件として「メール件名やプレスリリースのタイトルが、シンプルかつ分かりやすいタイトルであること」が重要だと改めて分かりました。
また、プレスリリースを詳しく読む判断材料として重要視しているのが、1位「メールの件名」2位「プレスリリースのタイトル」、3位「企業・団体名」であり、端的に分かりやすいメール件名にすることでプレスリリースの開封率が上昇し、数字や新規性が感じられるプレスリリースのタイトルにすることで、記事化率がより上がると考えられます。
株式会社共同通信PRワイヤーとは
株式会社共同通信PRワイヤーでは、届けたいメディアへしっかり届く独自のプレスリリース配信サービスを展開しており、業界No.１の記事化率70％を誇っております。
POINT① 届けたいメディアへ、企業・団体名がダイレクトに届く仕組み
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共同通信PRワイヤーでは、メディア記者があらかじめ選択したカテゴリに基づき、関連性の高いプレスリリースを個別にメールで届ける仕組みを採用しています。
メール件名には先頭に「企業・団体名」、続いて内容がひと目で分かるタイトルを添えて配信することで、個々のプレスリリース情報が認識されやすい設計になっています。
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また、メールを開封するとタイトルだけでなく、プレスリリースの全貌が把握できる構成のため、広報担当者が届けたい情報が埋もれにくく、届けたいメディアへ届く可能性を高めます。こうした仕組みにより、発信内容が記者の目に触れる機会を確保しやすくなり、結果として記事化の機会創出にもつながります。
POINT② 確実に受け取ってもらえる「活きたメディアリスト」
プレスリリースを配信するメディアリストは、受信の申し込みがあったメディアのみを登録。報道機関としてきちんと運営しているメディアであるか、フリーのジャーナリストやライターなら寄稿している媒体はどこか、などをしっかりと確認・審査した上で登録しています。また、年に1回配信メディアの連絡先などの情報更新を行い、プレスリリースを確実に受け取ってもらえるメディアとの関係性、配信ネットワークを構築しています。
POINT③「取り上げられる」上で必要な平均1,500のメディアに配信
配信先はWebメディア・新聞・雑誌・テレビ・ラジオはもちろん、編集プロダクションや番組制作会社やジャーナリストなど「取り上げられる」上で必要な配信先を網羅。農業や食品、環境や繊維など業界専門メディアもフォローしています。プレスリリースとメディアをマッチングさせるための「配信カテゴリ」は、159種類に分類。プレスリリースの内容にあうカテゴリを選択するだけで、簡単に最適なメディアに配信できます。
企業・団体の価値を届ける
共同通信PRワイヤーのプレスリリース配信サービス
共同通信PRワイヤーは、発信元の信頼性や記事化につながるメディアとの関係性を重視し、企業の価値と成長をサポートするプレスリリースサービスを提供します。
所在地：〒105-7208 東京都港区東新橋1-7-1 汐留メディアタワー
代表者： 代表取締役社長 井原 康宏
事業内容：
・プレスリリース配信サービス「PR Wire」の運営
・広報の企画、実施
・各種情報の収集処理、ならびに販売に関する事業
・印刷、出版業
URL： https://kyodonewsprwire.jp/corp/
