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新型コロナウイルスによって開かれた「臨床検査」の扉 日本臨床衛生検査技師会 代表理事会長インタビュー


検査を日常に活かす時代に検査のプロ「臨床検査技師」のこれからとは

2023年12月19日
一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202312194515-O1-I3VaXk5e

報道関係各位

臨床検査技師及び衛生検査技師の業界団体である一般社団法人日本臨床衛生検査技師会(東京都大田区、代表理事会長:宮島 喜文)は、月刊誌「Wedge」12月号に本会代表理事会長のインタビューを掲載しました。本文は、当会HP[https://www.jamt.or.jp/news/asset/pdf/Wedge202312.pdf]でご覧になれます。

「Wedge」12月号(11/20発売)から
自宅で新型コロナウイルスの抗原検査、PCRの検体を採取することは、今では当たり前になっている。
自分の体の状態を検査薬やデータによって自ら確認することは、オンライン診療が普及すると、今後ますます生活に浸透していくだろう。
しかし、それは正しい使い方を指導し、支援するプロフェッショナルがいることが大前提になる。
そのプロフェッショナルが臨床検査技師。
日本臨床衛生検査技師会代表理事会長宮島喜文氏に臨床検査技師の現在位置と未来を聞いた。

コロナ禍における臨床検査技師の活躍 ※要約
新型コロナウイルスが蔓延するとともに、成熟していった「PCR検査」は、遺伝子検査の一種だが、そもそも遺伝子検査がどこでもできる状態で普及していなかったため、スタート当初は大変な混乱に陥った。しかし、医療機器メーカーや診断薬メーカーと協力してPCR検査機器、試薬の開発を進めた。
いつでもどこでも検査ができる社会システムの構築、さらに日々増加する検査数に対応するための検査技術習得などで、課題をクリアすることは臨床検査技師にとっても大きな意義となった。
またワクチン接種も2022年4月末までで、延べ12万2000人余りの方々に、臨床検査技師による接種が行われた。

 
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202312194515-O3-4y4f4eHa
熊本地震で脚の血栓の有無を確認するための超音波検査を担う

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202312194515-O4-9aQT4rnn
採血も臨床検査技師の仕事の範囲

 
臨床検査技師も新たなフェーズへ ※要約
現在、主流であるチーム医療に対応すべく、まずは新たな検査方法や技術・専門知識をアップデートすることで役割をしっかり果たすことが必要。また、災害時の支援も強化し、実際、2016年の熊本地震の際には災害地派遣も行い、避難される方の健康管理のための検査や保健衛生活動を行った。
新型コロナウイルスの流行によって、検査がより身近になってきた今、自分の健康を保つため必要な検査をうけ、それを日常生活の中でいかす時代になりつつある。どの検査をうけて、それをどのように健康管理に役立てるのか、臨床検査技師が支援できるだろう。

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202312194515-O7-24XP3Pvd
記事全文は以下からご覧になれます。
https://www.jamt.or.jp/news/asset/pdf/Wedge202312.pdf

「一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会」について
一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会(Japanese Association of Medical Technologists:JAMT)は昭和27年に発足した日本衛生検査技術者会が前身となり発展してきました。創立当初、検査技師に対する一般の認識は低いものでしたが、私達の活動を通じ、高度な検査技術を持つ技師の重要性が広く社会に認知されつつあります。今後は各国の検査技師会との交流を通じ、医療の国際化にも貢献して参りたいと考えております。

【概要】
◇名 称 :一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会
◇所在地 :〒143-0016 東京都大田区大森北4丁目10番7号
◇代表者 :代表理事会長:宮島 喜文
◇創 立 :昭和27年7月27日
◇URL :https://www.jamt.or.jp/
◇事業内容:
1.公益目的実施事業(継続事業)
1)品質保証施設認証、検査標準化 2)臨床検査精度管理調査事業
2.その他の実施事業
1)日臨技認定制度 2)学術振興事業 3)国際協力事業 4)学術教育研修会事業
5)会誌「医学検査」発行事業 6)出版事業 7)職能開発事業 8)国民医療向上・安全対策事業
9)法・渉外活動 10)組織対策・組織運営 11)共済事業(総合補償保険) 12)調査研究

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