2023年6月26日
株式会社RevComm
株式会社RevComm（レブコム、本社：東京都渋谷区、代表取締役：會田武史）は、AI搭載オンライン会議解析ツール「MiiTel Meetings（ミーテルミーティング）」のオンライン会議の自動録画・文字起こし・音声解析機能をGoogle Meetに対応する機能拡充を行いました。これにより、Zoom、Microsoft Teams、Google Meetいずれで実施したオンライン会議でもAI解析を行うことができるようになります。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202306226545-O1-9SZBtHR9】
レブコムは、2022年7月にZoomによるオンライン会議に対応したAI搭載オンライン会議解析ツールの提供を開始しました。その後、2023年5月にはMicrosoft Teamsにも対応し、より幅広いオンライン会議への対応が可能となりました。2022年12月には要約機能（ベータ版）を、2023年3月には音声感情認識機能、要注意商談通知機能を、2023年5月にはChatGPTを用いて議事録を作成する新機能をリリースするなど、日々お客様のニーズに合わせアップデートを実施しています。
「MiiTel Meetings」はこれまでも、オンライン会議の分析、共有により、営業活動を中心に業務効率化、スキルアップに効果を発揮し、組織全体の生産性向上、売上向上に貢献してきました。
今回、利用するオンライン会議ツールの幅が広がることで、さらに多くの企業における活用の広がりが見込まれます。
今後においても、営業現場における商談の場での活用に加え、お客様との「言った言わない」問題が起こりやすいカスタマーコミュニケーションの場、さらには社内会議や人事面談といった社内コミュニケーションの場での活用が期待されます。
音声解析AI電話「MiiTel」に加え、AI搭載オンライン会議解析ツール「MiiTel Meetings」が幅広く利用されることにより、議事録作成などの業務の効率化により生産性向上が実現し、本来人間が行うべき業務に集中できるようになります。
その結果、レブコムのミッションである「人が人を想う社会」が近づいていくことを期待しています。
レブコムは今後も「コミュニケーションを再発明し、人が人を想う社会を創る。」というミッションのもと「MiiTel」や「MiiTel Meetings」の提供価値向上に努め、企業の生産性向上に貢献してまいります。
MiiTel Meetingsとは
AI搭載オンライン会議解析ツール「MiiTel Meetings（ミーテルミーティング）」は、Zoom、Microsoft Teams、Google Meetなどのオンライン会議にAIによる文字起こしとトーク解析・音声感情認識機能を付加することにより、オンライン会議の可視化、社内共有を可能とし、営業の生産性向上を実現する「MiiTel」ブランドのサービスです。議事録作成業務の自動化やオンライン会議の分析、共有により業務効率向上、セルフコーチングの推進に活用でき、Salesforceなどの顧客管理システムとの連携により顧客とのオンライン会議を一元管理することができます。
公式サイト https://miitel.com/jp/meetings/
資料請求 https://miitel.com/jp/document-request-meeting/
株式会社RevCoｍm 会社概要
「コミュニケーションを再発明し、人が人を想う社会を創る。」という理念のもと、音声技術とAIにより、コミュニケーション課題を解決する企業です。
音声解析AI電話「MiiTel」は、インサイドセールス市場を中心に、営業やコールセンター業務におけるトークの可視化とセルフコーチング、テレワーク体制構築にご活用いただいています。また、AI搭載オンライン会議解析ツール「MiiTel Meetings」は、複数人でのオンライン会議の解析や振り返りが可能となり、営業の成約率を飛躍させます。
Forbes JAPAN「日本の起業家ランキング TOP20」、週刊東洋経済「すごいベンチャー100」に選出されたほか、2023年4月にはアジア企業で唯一、米国「Forbes AI 50 2023」に選出、2023年5月にはデロイト トーマツ グループ「Technology Fast 50 2022 Japan」で1位を受賞しました。
・企業名 ： 株式会社RevComm
・所在地 ： 150-0002 東京都渋谷区渋谷1-3-9 ヒューリック渋谷一丁目ビル7階
・代表者 ： 會田 武史
・事業内容 ： AI × 音声のソフトウェア・データベースの開発
・企業サイト： https://www.revcomm.co.jp/
※記載されている会社名および商品・製品・サービス名（ロゴマーク等を含む）は、各社の商標または各権利者の登録商標です
