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XDR（Extended Detection and Response）の未来を提供するサイバーセキュリティ企業である Trellix は、本日、バイデン米大統領がCEOのブライアン・パルマ（Bryan Palma）を米国国家安全保障電気通信諮問委員会（National Security Telecommunications Advisory Committee：NSTAC）のメンバーに任命する意向であることを発表しました。
NSTACの使命は、国家安全保障や緊急事態への即応体制を強化し、強固な通信サービスを提供する政策を政府がどのように実施すべきか、大統領府に対して提言を行うことです。同委員会は、米国の重要インフラのセキュリティに重要な役割を果たし、専門知識を持ち、かつ献身的であることを基準に選ばれた民間企業の上級管理職で構成されています。
パルマはサイバーセキュリティに関する20年以上にわたる専門性を持っており、連邦政府での勤務、最高情報セキュリティ責任者としての活動、複数のセキュリティテクノロジー企業のリーダーとしての経験を組み合わせた、ユニークな経歴を持ちます。米国シークレットサービスの特別捜査官からはじまり、首都ワシントンで最初の電子犯罪タスクフォースを共同で立ち上げました。その後、ペプシコで初の最高情報セキュリティ責任者（CISO）や、AT&T、Blackberry、ボーイング、シスコ、Electronic Data Systems、FireEye、マカフィーの経営陣のリーダーとして、テクノロジー分野全般で上級管理ポストを歴任しました。
パルマは、次のように述べています。「今回、NSTACメンバーとして大統領に仕えることは大変光栄なことであり、サイバーセキュリティを重視するバイデン政権に感謝しています。NSTACは、効果的な官民協力のモデルであることが証明されています。委員会のメンバーの方々と協力し、米国のサイバーセキュリティ政策のより一層の向上のために尽力することを楽しみにしています。」
パルマは、サイバーセキュリティの未来を再定義するという自らのビジョンを、FireEyeのSymphony Technology Groupに対する2021年6月の売却を主導したことで加速させました。この売却は、その後2021年10月のMcAfee Enterpriseとの統合につながり、2022年1月に最終的にTrellixとしてリブランディングされました。現在パルマは、TrellixのCEOとして、世界的に340万人のサイバーセキュリティ専門家が不足している現状を改善すべく、次世代の多様な人材を集めることに情熱を注いでいます。
Trellixについて
Trellixは、サイバーセキュリティの未来を再定義するグローバル企業です。オープンかつネイティブなTrellixのXDR（Extended Detection and Response）プラットフォームは、現在最も高度な脅威に直面するお客様が業務の保護や回復に確信を持って対応するための支えとなります。Trellixのセキュリティ専門家は、広範なパートナーエコシステムとともに、データサイエンスと自動化によりテクノロジーイノベーションを加速させ、4万を超える企業や政府機関のお客様の力となっています。
