東京経済大学ニュース Vol.24
2022 年 2 月 3 日
東京経済大学ニュ―ス Vol.24 東京経済大学 公式サイト:https://www.tku.ac.jp/
特集
いよいよ始動、メディア社会学科と国際コミュニケーション学科!
コミュニケーション学部は2学科体制へ。予測できない未来は、コミュニケーション学で切りひらく
インターネット元年とも言われる1995年、東京経済大学は日本で初めて、人と人を結ぶコミュニケーションや社会の結びつきを研究・教育する「コミュニケーション学部」を開設しました。
同学部はその後、デジタル化の爆発的な展開と社会変化に対応し、最先端のコミュニケーション学研究とメディア・リテラシー教育を通じて、優秀な学生の輩出に努めてきました。コミュニケーションとは社会を作り、文明を育み、人々が豊かな生活を営むための出発点であり、学びの目的は、あらゆる規模や形態のコミュニケーションの本質を理解し、適切に情報交流することで、様々な社会のつながりをより円滑に機能させられる能力を身につけるところにあります。
学部開設から四半世紀、世界規模で「ヒト・モノ・コト」が活発に行き交うようになり、特にコロナ禍では「情報(コト)」の世界的移動が活発化しました。一方で、これらの移動や社会のグローバル化の進展には、メディア技術の発達が相補的に関係しております。こうした背景の下「メディア」と「国際」の両輪の学びによって、現代のコミュニケーション環境の様々な現象や課題を深く学ぶために構想されたのが、コミュニケーション学部の2学科体制です。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202202026937-O4-Ki3i5JiP】
「メディア」×「国際」を通して、何を学び、どんな人に向いているのか
いよいよ2022年4月に始動する2学科体制では、学部伝統のメディア・コミュニケーションの学びを「メディア社会学科」が担い、新設の「国際コミュニケーション学科」は、「移動/モビリティ」の観点から、グローバル化が進む現代社会のコミュニケーションの本質を捉える力を養います。
「メディア社会学科」では具体的な学びとして、マスメディアやソーシャルメディア等、様々なメディアの特性を踏まえた統合的なリテラシーの向上を目指し、分析力や表現力を身につけ、課題解決のための創造的な構想と具体策を示すことができる人材を育てます。また「国際コミュニケーション学科」では、異なる文化圏・言語圏の人々と協働するための英語運用力と異文化対話能力を身につけ、実習を通じて国際感覚を習得していきます。
他大学にない特徴として、互いの学科の「ゼミ(演習科目)」と「少人数実習(ワークショップ科目)」を履修できるカリキュラムを組んでいるため、メディア社会学科の学生が英語運用力を鍛えることや、国際コミュニケーション学科を専攻しつつメディア表現力や発信力を磨くことが可能です。各学科に主軸を置きながら、関心の異なる学生同士が影響を与え合い、学科横断的に習得スキルをデザインすることが可能となっています。
【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M000093/202202026937/_prw_OT1fl_21stuAbz.png】
「メディア×国際」で未来をひらく学びの魅力を本学特設サイトで配信中!
本学公式ウェブサイト内の特設サイトでは、2学科体制の学びの特色や、学部伝統である「少人数実習(ワークショップ科目)」、活躍する卒業生や在学生を動画で紹介していますので、ぜひご覧ください。
特設サイトURL https://www.tku.ac.jp/tokecomonthemove/
特設サイトでは卒業生や在学生が体験を語るショート動画を配信中!
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202202026937-O6-746o31ti】
新学科体制コンセプトムービー <URL> https://youtu.be/FrEO6i0xX4Q
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202202026937-O5-AW24H7f7】
ワークショップ科目とは <URL> https://youtu.be/UctlYH9XpAA
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202202026937-O12-WndK52sg】
卒業生による学部紹介 <URL> https://youtu.be/xjEpxOBOheE
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在学生による学部紹介 <URL> https://youtu.be/NXVRh6og-Kc
国際感覚を養う“異文化体験プログラム”を展開します
国際コミュニケーション学科では、2年次以降に学生自身の関心に合わせて研修先や期間を選べる異文化体験(海外研修)プログラムに参加します。学生個々人の関心や語学力、予算に応じた派遣先での研修が可能で、国内外情勢を踏まえてオンラインプログラム等への参加も可能にしています。※費用は21年4月末日時点の見込み額。
【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M000093/202202026937/_prw_OT2fl_3gdtSaTb.png】
東経大インフォメーション
◆Information 1
岡本英男現学長が再任
地域に根差した「大学らしい大学」をさらに目指す
学校法人東京経済大学(東京・国分寺市、理事長・菅原寛貴)は、岡本英男現学長の2022年3月の任期満了に伴い、昨年11月25日に理事会を開催し、岡本英男現学長の再任を正式に決定しました。任期は2022年4月1日から2024年3月31日までの2年間です。
岡本学長は今後の抱負について、「地域に根付きながら、全世界に向けて新しい生活様式をつくりだしていく『大学らしい大学』をさらに目指します」と語りました。
【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M000093/202202026937/_prw_OT3fl_57VS0F0i.png】
◆Information 2
国分寺学派による第2回SDGsシンポジウム開催
テーマは「自然・人間社会・国際関係 ― 多様性の中の持続可能な共存」
東京経済大学は、昨年4月に発表した「東京経済大学SDGs宣言」に基づき、2022年1月29日に第2回SDGsシンポジウムをオンライン配信しました。
昨年 10 月に配信された第 1 回に引き続いて開催された本シンポジウムは、 2015 年 9 月「国連持続可能な開発サミット」で採択された持続可能な開発目標( SDGs )の理念を、①自然界と人類との持続可能な共存、②人間社会における多様な立場・属性の人々の持続可能な共存、③世界の各地域・国・集団間の持続可能な共存に整理し、生物多様性、ジェンダー平等、安全保障についてそれぞれの分野からパネリストが問題提起を行い、聴衆の方々と考えを深めました。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202202026937-O18-0mj2w0uw】
国分寺学派SDGsシンポジウムポスター
なお、昨年10月の第1回シンポジウム「国分寺から世界へ ~地域を掘り下げ世界へ。国分寺学派始まる」は、本学公式ウェブサイト(https://www.tku.ac.jp/kokubunjigakuha.html)上で公開中です。
【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M000093/202202026937/_prw_OT4fl_0Dotoapd.png】
◆Information 3
「AI時代に対応した人材」の育成
本学初の認定。データサイエンス・スタンダード修了証授与式を実施
2021年11月16日、東京経済大学はデータサイエンス・スタンダード(リテラシーレベル)修了証授与式を大倉喜八郎進一層館で開催し、学生5名に修了証を授与しました。データサイエンス・スタンダードとは、内閣府が統合イノベーション戦略推進会議において「AI時代に対応した人材」の育成を大学等に強く求めたことを受け、本学におけるデータサイエンス教育をさらに推進するため今年度から全学的に開設された制度です。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202202026937-O20-F44ttXex】
修了証授与式の様子
本学の「データサイエンス・スタンダード」が国の「数理・データサイエンス・ AI 教育プログラム認定制度(リテラシーレベル)」( DS 認定制度)に選定されると「数理・データサイエンス・ AI の素養のある学生を輩出」している大学として認定され、実社会の企業等のニーズに対応できることが期待されます。
修了式に出席した岡本英男学長は「データサイエンスを応用してさまざまな問題を解決し、より良い社会の実現に役立ててほしい」と挨拶し、学生たちに熱い思いを伝えました。今回、修了証を授与された学生(コミュニケーション学部2年男子)は「データサイエンスを統計学やディープラーニングと組み合わせて、ゼミ活動や卒業後社会に出たときにも役立てたい」と、今後の意気込みを語ってくれました。
◆Information 4
日銀グランプリで敢闘賞を受賞 5年連続決勝進出
学生目線で、国の金融・経済へ提言を行う
東京経済大学経済学部 石川雅也准教授ゼミの学生が、日本銀行主催の学生向け金融・経済分野の小論文・プレゼンテーションのコンテスト「第17回 日銀グランプリ~キャンパスからの提言~」に出場。全国の大学から122編の応募があった中、事前選考を勝ち抜き、決勝進出5チームの一つとして、2021年11月23日に日本銀行本店(東京・中央区)で行われたプレゼンテーションに臨みました。
石川ゼミはこれまで5年連続で日銀グランプリ決勝に進出しており、今年度は「密です?!いや、高齢者に必要なのは三つです!!!~就労・趣味・消費の包括的マッチングアプリで社会的孤立を防ぐ~」をタイトルに、国の金融政策についての提言を行いました。
惜しくも最優秀賞は逃してしまいましたが、今年度は敢闘賞に輝きました。今回の経験を生かして、来年への期待が高まります。
◆Information 5
多文化共生社会を考える2日間
「第1回 マルチカルチュラル・フェスティバル」開催。海外協定校学生をオンラインで招待も
2021年12月18日~19日の2日間、東京経済大学で「第1回 マルチカルチュラル・フェスティバル」が開催されました。1日目は、自由テーマで学生が各自で考えをまとめ英語で発表する「英語プレゼンテーションコンテスト」を実施したほか、2日目は海外協定校の学生をオンラインで招待し、互いの大学紹介などを行いながら英語での交流を楽しみました。このイベントは、学生の有志20名が「多文化共修学生委員会」を組織し、本学国際交流委員会の後援を受けて企画したもので、対面とオンラインを合わせ約100名の参加がありました。
「英語プレゼンテーションコンテスト」では事前選考を経た10名の学生が発表を行い、優秀なプレゼンを行った学生4名にはそれぞれに賞が授与されました。また、2日目には、「マルチカルチュラル・マネジメント講演会」として、本学卒業生でもある石子貴久氏(一般社団法人ホワイトベース代表)が「世界一周してボクは“日本人”になりました ~多文化共生のためのマトリョーシカ~」をテーマにオンライン講演会を行い、海外体験を自己分析につなげて身の回りの文化の整理や分析をすることについて話し、昨今注目されている多文化共生社会の実現について考えを深めました。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202202026937-O26-U6CkIU3I】
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202202026937-O27-2Gvkm8QV】
◆Information 6
社会保障・福祉系 合同ゼミディベート大会を開催
「ゼミする東経大」による学部横断的イベント
2021年12月25日、東京経済大学経済学部の尾崎寛直教授ゼミと李蓮花准教授ゼミ、及び現代法学部の常森裕介准教授ゼミから学生65名が合同ゼミディベート大会を開催しました。本学では、経済学部と現代法学部のそれぞれ異なる研究視点で「社会保障・福祉系」の学びが可能であるため、学部横断的に互いを刺激し合うディベート大会を16年前から実施しています。
今年度は6回実施。コロナ禍中で実社会が直面している課題や、雇用・労働モデルに関わる最新テーマ、「2025年問題」とされる介護需給の課題など、いずれも社会政策的に重要かつ論争的なテーマで知的勝負を行いました。学生個人が主体的・能動的に情報収集して問題を発見し、チームで調整しながら主張を作り上げていく作業は実社会で必要なスキルであり、ディベート経験が社会人基礎力として結実され、学生の今後の飛躍につながるものとなります。
【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M000093/202202026937/_prw_OT5fl_k2XqYK83.png】
◆Information 7
「大学生に知ってほしい“性”の話」を開催
相手の想いに気付くアンテナを持つ
2022年1月6日、東京経済大学人権委員会は「大学生に知ってほしい“性”の話」を開催しました。ハラスメントや人権問題についての講座は例年開催していますが、今年度は助産師であり“性教育YouTuber”でもあるシオリーヌ(大貫詩織)氏を講師として招き、「性的同意とパートナーシップ」について講座を行いました。
シオリーヌ氏は性的同意(セクシュアル・コンセント)について「性的な行為全てにおいて、互いに確認されるべき同意のこと」と解説し、相手も自分も守るために大切なことについて話しました。また、パートナーシップについて「パートナーとなる二人が対等な位置に立つことで、二人の幸せのために協力し合う目的で築く関係のこと」と解説し、「目の前の相手の権利をないがしろにしないことが基本。性に対する人権侵害をしてはいけない」と話しました。
最後に、「身体のことを決める権利はその人にしかない。もしもその権利を奪われそうになったら、周囲や社会が助けてくれることを忘れないでほしい。自分には関係ないと思っても、周りの大切な人が助けを求めている時に手を伸ばせるようにするためにも知っていてほしい」と、学生たちに伝えました。
<お問い合わせ先>
東京経済大学 総合企画部 広報課
E-mail pr@s.tku.ac.jp
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